企業では一般的に、全従業員が業務遂行のためのIT製品を利用できるようにする上で、IT部門が重要な役割を果たしている。IT部門の存在によって、従業員は高い生産性を維持するために必要なIT製品だけでなく、そのサポートやトレーニング、アップグレードを手軽に利用可能になる。テレワークによって、こうした利便性が損なわれ、従業員は自力でIT製品を利用しなければならない状況に置かれている。

　全ての従業員に企業から携帯電話とPCが支給されているわけではない。IT部門は多様なエンドポイントが混在する中で、UCツールを運用する必要がある。従業員の私物のエンドポイントが企業支給のものより古い場合、処理速度が遅く、動画などのリアルタイムアプリケーションを快適に利用できない恐れがある。接続についても同様だ。UCツールは、多様なスペックのエンドポイントでの利用を想定しなければならない。

変化2．クラウドUCの勢力拡大

　UCツールの機能をクラウドサービスとして利用できる「クラウドUC」の導入が企業の間で進みつつある。ただし現時点では、オンプレミスのインフラで稼働させるUCツール（以下、オンプレミスUC）が優勢だ。新型コロナウイルス感染症はこの状況に変化をもたらす可能性がある。テレワークの影響もあって、クラウドUCの勢力は増し、いずれは標準になると予想できる。

　新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）が収束した後も、テレワークがすぐになくなることはない。企業は自社に欠かせない戦略としてテレワークの維持を真剣に検討している。UCベンダーはテレワークの市場ニーズに応える責務があり、UCツールの導入やテレワークでの利用をこれまでより簡単にできるようにする必要がある。クラウドUCは、このニーズを満たす理想的な手段だ。

変化3．音声通話の重視

　音声通話はこれまで使えて当たり前の技術として捉えられてきた。だがテレワークでは特殊な問題が生じる。企業が音声通話の中核要素であるPBX（構内交換機）を、社内の電話機を使った音声通話のみを前提として構築している場合、テレワーク中の従業員がPBXの機能を十分に活用できない可能性があるからだ。

　固定電話を引いている従業員はそれほど多くない。企業がテレワーク中の従業員に音声通話の手段を提供できない場合、従業員が利用できる手段は、一般的には従業員が個人で契約する携帯電話やコンシューマー向けの音声チャットサービスぐらいだ。こうした手段は、必ずしも業務利用に適しているとはいえない可能性がある。

　UCのエコシステムに携わっている関係者がすべきなのは、この基本的な課題を認識して、UCツールをできる限り音声中心にすることだ。現実的には企業のPBXと直接連携し、テレワーク中でも社内の電話機と同じ機能を直感的に使用可能なソフトフォンを提供することになる。UCツールの設計時に音声は見過ごされがちだが、従業員がテレワーク中心となる場合、音声を中心に据えなければ、UCツールの有用性は限られるだろう。