従業員の生産性を測定し続けるための具体的な基準は、企業によって異なる。調査会社Metrigyのアナリストであるアーウィン・レイザー氏は「企業は自社にとって意味のある基準を見極めて、決定する必要がある」と指摘する。企業は社内の役職や人材に基づいて基準を検討する必要がある。こうした基準を基に集計情報を評価できる「生産性モニタリングツール」の使用が選択肢となる。

　レイザー氏によると、測定基準を検討する際は、従業員のデータやプライバシーをどう保護するかについても考える必要がある。分析ツールを使って仕事ぶりや生産性を測定する場合、そのデータが安全に保管され、そのデータにアクセスできる人物を管理し、流出した場合の対策を確立するよう徹底しなければならない。企業は生産性モニタリングツールのベンダーに、データを守り悪用を防ぐためにどのような対策をしているかについて質問する必要がある。

　人工知能（AI）技術を使った分析を従業員の生産性測定に活用するのも一つの方法だ。コンタクトセンターは担当者のコミュニケーション分析にAI技術を活用してきた。例えば感情分析は、自然言語処理を使って会話の中の感情の動きを見極める。

　感情分析の技術はコンタクトセンター向け製品に広く普及している。「こうした機能は他の業種業態でも活用できる」とレイザー氏は話す。例えばコミュニケーションベンダーのRingCentralは2020年12月に、音声分析向けのAI技術を開発するDeepAffectsの買収を発表した。RingCentralはDeepAffectsの技術を同社のWeb会議ツールに組み込み、感情分析や複数発言者の識別、音声認識などの機能を追加する計画だ。

　AI技術を利用すれば、一般的な音声会議やWeb会議のツールは記録しない声の高ぶりやストレス反応といった情報も把握できるようになる。

結局は信頼が全て

　雇用主は正当な理由でテレワーク中の従業員の実績を知る必要があり、知る権利がある。ただしアーノルド氏は「単なるデータ以上のものに目を向ける必要がある」と話す。「何もかもコミュニケーションツールを通じてフィルターにかけないといけないという考えに入り込むと、それが仕事の世界を定義付けると思い込みやすい」と同氏は指摘。「会議や文書共有、共同閲覧が仕事の全てではない」と注意を促す。

　コミュニケーションツールや生産性向上のためのツールを最大限に活用する方法は、あらゆる人の意見を聞き、広く普及させることだ。例えば「従業員がどんなツールをどう使うか」という疑問に関してバランスの取れた視点を持つために、企業のリーダーやオフィス勤務の従業員、在宅勤務の従業員で構成された諮問委員会を創設する手段がある。

　アーノルド氏は「企業が選んだコミュニケーションツールが効果を発揮するためには、まず従業員に使ってもらう必要がある」と指摘する。なぜなら代わりのツールはいくらでもあるからだ。「『企業が選んだコミュニケーションツールを使うと、自分のあらゆる動きが上司に監視される』と感じたら、従業員は代わりのツールを見つけようとするだろう」（同氏）