Teamsのセキュリティを脅かす4つの脅威【前編】
「Teams」を危険にする「偽通知メール」問題とは?
テレワークに不可欠なビジネスチャットツールは、攻撃者の狙い目となっている。主要なビジネスチャットツールの一つである「Microsoft Teams」を取り巻く脅威と対策を学ぼう。
ビジネスチャットツールのセキュリティ確保は、企業にとって優先事項の一つになりつつある。世界的にテレワークへの移行が進む中、ビジネスチャットツールの脆弱(ぜいじゃく)性が浮き彫りになったからだ。Microsoftのビジネスチャットツール「Microsoft Teams」も例外ではない。IT管理者が積極的に脅威対策をしなければ、Teamsのエンドユーザーが危険にさらされる恐れがある。
サイバー攻撃者は、エンドユーザーをだましてマルウェアをダウンロードさせたり、悪意あるWebサイトを訪問させたりするためにあらゆるツールを悪用しようとする。メッセージのやりとりや会議、共同作業でTeamsを多用する企業は注意する必要がある。
こうした脅威に加え、コンプライアンスも課題だ。Teamsは動画、テキストメッセージ、業務データといったさまざまなデータを扱う。企業はコンプライアンスを満たしながらTeamsを使い続けるための適切なポリシーを制定しなければならない。本連載はTeamsを取り巻く4つの主要な脅威と、その対策を紹介する。
脅威1.「偽通知メール」によるフィッシング
Teamsは、エンドユーザーが非アクティブな状態(Teamsを一定時間操作していない状態)のときにチャットを受信すると、メールで通知する。この通知メールはチャットへの返信用リンクや、Teamsのモバイルアプリケーションのダウンロード用リンクを含む。エンドユーザーは通知メールの送信頻度を指定できる。
この通知メールはフィッシング(詐欺)の被害を招きやすい。攻撃者はTeamsの通知メールを装い、マルウェアを含むメールを作ってばらまく。IT管理者はこうしたフィッシングについてエンドユーザーに周知し、Teamsの正規の通知メールと偽メールの見分け方を教育する必要がある。
脅威2.モバイルアプリケーションの脆弱性
Teamsのモバイルアプリケーションを介した攻撃にも注意すべきだ。攻撃者がTeamsのモバイルアプリケーションを足掛かりにして管理の甘いモバイルデバイスへの侵入に成功すると、企業データへのアクセスが可能になる。これによって企業はデータ侵害リスクにさらされる。こうした攻撃を防ぐためには、認可済みエンドユーザーおよびモバイルデバイスのみがTeamsのモバイルアプリケーションを利用できるようにしなければならない。
後編は残る2つのセキュリティ課題と対策を解説する。
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