「OTシステム」を狙った攻撃の脅威【中編】
Gartnerが推奨する「OTシステム」のセキュリティ対策“最重要ポイント”とは
Gartnerの報告書は、OTシステムへの攻撃に警鐘を鳴らしている。どのような対策を講じるべきなのか。こうした攻撃が目立つようになった背景と共に説明する。
調査会社Gartnerは、OT（制御技術）システムを脅かす攻撃への警鐘を鳴らす報告書「Reduce Risk to Human Life by Implementing this OT Security Control Framework」を公開した。OTシステムに対する攻撃の動向や危険性は、前編「産業用システムが“殺人兵器”に Gartnerが明かす『「OT」が危険化する理由』」が紹介した通りだ。
OTシステムのセキュリティを確保するために必要なこと
報告書は、OTシステムの安全を確保するために10種のセキュリティ対策を実装することを推奨する。具体的には以下がある。
- 役割と責任の適切な定義
- 適切な従業員トレーニングとセキュリティへの理解
- 適切なバックアップの作成
- 最新のアセットインベントリ（保有資産の一覧）の作成
- ログ収集と脅威のリアルタイム検出
- パッチ適用プロセスの整備
- 適切なネットワークセグメンテーション（小規模ネットワークへの分割）
他にも報告書は、リスク管理者が置くべき焦点を「機密性、整合性、可用性の確保」から、「OTシステムのセキュリティを確保する仕組みの実装」に移す必要があると提言する。
Gartnerが明かすOTセキュリティの“最重要ポイント”
Gartnerのリサーチ担当シニアディレクターであるワム・ボスター氏は、報告書が訴える最重要ポイントは「ネットワークセグメンテーションの必要性」だと説明する。ITシステムとOTシステムがそれぞれ所属するネットワークを明確に分離することは、攻撃対象領域を小さくすることにつながる。
かつてITシステムとOTシステムは完全に別個のシステムで、物理的にも論理的にもお互いが接続していない状態だった。だが近年「両者がネットワークを介してつながりつつある」とボスター氏は説明する。
ボスター氏によると、最近はオフィスにいる従業員が、生産予測の達成状況や稼働時間など、工場のさまざまな状況を知りたいと考えるようになった。そこでOTシステムから情報を得ようとし始めた。
例えばOTシステムには材料のタンク残量を測定するセンサーがある。タンク残量が空に近くなったことをセンサーが示したら、担当者はベンダーに材料を注文しなければならない。この「センサーの値を見て材料を注文する」という一連の作業を自動化したい場合、「SAP ERP」などのERP（統合業務）システムで自動補充注文できる。だがERPシステムに「残量が終わりに近い」と人手で伝えなければならないため、作業が増えることになる。
産業用セキュリティベンダーDragosが発表した報告書「ICS Cybersecurity Year in Review 2020」も、OTシステムへの攻撃の増加を取り上げている。米国土安全保障省は2021年7月、米国の石油パイプライン事業者Colonial Pipelineが攻撃を受けた後、パイプライン事業者に関するセキュリティ要件を発表した。この要件は、ランサムウェア攻撃などITシステムとOTシステム両方に対する脅威の緩和策の実装を、パイプライン事業者に義務付けるものだ。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[ゾーホージャパン株式会社] サイバー攻撃からネットワークを守る上で確実に押さえておきたいポイントとは？ -
事例
[アルプス システム インテグレーション株式会社] 中小企業でも安心して活用できる「手ごろなSOCサービス」とは？ -
製品資料
[株式会社シーイーシー] 脱VMwareに成功した企業は何をどう実践した？ 事例に学ぶ戦略立案＆実装のコツ -
製品資料
[株式会社オービックビジネスコンサルタント] ランサムウェア攻撃を“二重の防御構造”で防ぐ、クラウド型基幹システムの実力 -
製品資料
[株式会社オービックビジネスコンサルタント] 動画で知るランサムウェア被害企業のリアル、会計データが無事だった理由とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか？ 脱メインフレームの真相
-
2
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか？ 失敗に学ぶAI定着
-
3
鹿島建設のDXを阻む「10年前のAWS」 安全性と自由度を両立したモダナイズ
-
4
AIの導入効果はどう測る？ DMM.comのエンジニア組織に学ぶ効果検証のノウハウ
-
5
「企業におけるAI導入検討度とIT投資優先度」に関するアンケート
-
6
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
7
「ノートPC派」は損をしている？ Dellと考える“自作PC”のメリット
-
8
慶應義塾が「Notion」を選んだ理由 AI導入の盲点になる“情報のサイロ化”
-
9
新旧「Outlook」混在の恐怖を三星ダイヤモンド工業はどう乗り越えたか
-
10
「Excel管理」では限界――製造現場の改善が進まない“隠れた原因”
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
2
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
LLMが兵器化？ 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント
-
5
システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない？ 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
“あのファイル転送”で暗躍するノーウェアランサム
-
9
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
-
10
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ？
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー