本当に効果的なスキルアップ施策【前編】

「スキルギャップの放置」が招く残念な現実　スキルアップ施策は企業が主導すべき？

企業が従業員のスキルアップを推進することは、従業員個人だけではなく、経営面にもメリットをもたらし得る。効果的なスキルアップ施策を実施すると、企業はどれほどのメリットを期待できるのか。

　近年、従業員の働き方や成功に必要なスキルは変化している。テレワークが普及したことで、従業員はコラボレーションツールを使用する必要が生まれた。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（感染症の世界的な流行）に伴う従業員の辞職・転職の影響も加わり、企業は社内のスキルギャップ（仕事に必要なスキルと、従業員が持つスキルの差）に悩まされている。その解消のためには、企業は新しい人材を雇うか、既存の従業員のスキルアップを図る必要がある。

　出版会社John Wiley & Sonsは、2022年夏に米国企業の人事担当者600人に対して調査を実施し、その結果をレポート「Closing the Skills Gap 2023」にまとめた。レポートによると、調査対象である人事担当者のうち「所属組織にスキルギャップがある」と回答したのは69％だった。この数値は、2021年の55％から増加している。「スキルギャップは、今後企業が直面する最大の課題だ」と話すのは、人事サービスMcLean & Companyの人事リサーチ＆アドバイザリー部門でプリンシパルディレクターを務めるジャネット・クラリー氏だ。「急速な変化に適応し、競争力を獲得するためには、スキルアップ戦略が不可欠だ」とクラリー氏は話す。

なぜ企業は、スキルアップ施策を実施する必要があるのか

TechTarget発　世界のインサイト＆ベストプラクティス

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