DevOpsの気になる未来【前編】
「DevOpsはもう終わり」論が語られ始めた“本当の理由”
企業の間で広く普及してきたDevOpsだが、近年のシステムの変化に伴い、新しいアプローチに代替されるとの見方もある。企業はどのように考えているのか。
DevOps(開発と運用の融合)は終わりを迎えつつある――このような意見が一部で出ているようだ。2000年代後半に登場したDevOpsは、開発チームと運用チームが協力してソフトウェアのデプロイ(配備)を迅速化し、生産性を向上させる手法として広く浸透してきた。
しかし、DevOpsが成功するかどうかは、企業の規模や開発環境、導入計画など、さまざまな要因に依存する。近年システムが複雑化する中で、企業は開発者の負担軽減やさらなるデプロイの迅速化を目指し、新しいアプローチに目を向けている。
「DevOpsは終わる」論が語られ始めたのはなぜか
DevOpsは終わりつつあるのか。端的に言えば「ノー」だ。
プラットフォームエンジニアリングツールベンダーHumanitecでカスタマーサクセス担当ディレクターを務めるマロリー・ヘイグ氏は、「DevOpsは誤解されたり、間違って使われたりすることが多い」と指摘する。例えば、単にDevOpsエンジニアを採用するだけで、DevOpsの基本的な原則や文化を取り入れていない組織もあり、これが失敗の原因になっているという。
「自分で作ったものは、どんな手間をかけても自分で運用する」(You build it, you run it at all cost)というDevOpsの理念は、もはや過去のものになりつつある。しかし、DevOpsがなくなったわけではない。DevOpsは次の段階へと進んでおり、ITチームへの支援や協力体制を重視するようになっているとヘイグ氏は考えている。
企業はビジネスKPI(重要業績評価指標)の重圧に応えるため、よりアジャイル(俊敏)に、より早くソースコードを提供する必要に迫られている。しかし従来のDevOpsでは、その成長スピードに追い付けない企業もある。急いでソースコードをリリース(公開)した結果、製品のユーザーエクスペリエンス(UX)が低下する、といったことも発生している。
このような課題は、開発プロセスのより早い段階でテストやセキュリティ対策を実施し、DevOpsの「シフトレフト」を進めることで解決できる。だが中には、DevOpsをより成熟させることで課題を解決したいと考える企業もある。そうした企業に注目されているのが「プラットフォームエンジニアリング」だ。
新しいアプローチ「プラットフォームエンジニアリング」とは?
プラットフォームエンジニアリングとは、再利用可能なセルフサービス型のツールやワークフローをまとめ、開発者がいつでも利用できるように整備するといったアプローチだ。ソフトウェアの迅速なデリバリーを実現し、開発者エクスペリエンスを向上させることが目的だ。
企業のシステムは複雑化しており、「開発環境を構築する」「関係者を探してやりとりする」といった“ささいな問題”に開発者の時間が取られている。プラットフォームエンジニアリングは、そうした問題を自動化の仕組みで取り除き、開発者の時間を節約する。
プラットフォームエンジニアは、開発者がソースコードを迅速かつ効率的に本番環境にデプロイ(配備)できるように、標準化されたツールやフレームワークの作成と保守を担当する。そうして作成されたツールやフレームワークは運用における無駄な手間や作業負担を減らすように設計されているため、開発者は最小限の労力で作業を進めることができ、細かい問題に悩まされずに本来の業務に集中できる。
プラットフォームエンジニアが主に取り組むのは以下の項目だ。
- ソフトウェアリリース
- 新しいバージョンのソフトウェアをリリースするプロセスを整える。
- CIパイプライン
- CI(継続的インテグレーション)のパイプラインを構築、維持する。ソースコードがコミットされるたびに自動でビルドとテストを実施するため、問題を早期に発見し、素早く修正できるようになる。
- 自動テストシステム
- ソフトウェアの動作を自動でテストするシステムを構築する。
- ランタイム環境
- ソフトウェアを動作させるための環境を準備する。
- Kubernetesインフラ
- コンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」を用いて、アプリケーションを効率的に運用するためのインフラを構築、管理する。
多くの企業が、サービスのリリース速度向上と、開発者の負担軽減を両立するための方法を模索している。企業は、DevOpsが今後どう進化していくのか、特にプラットフォームエンジニアリングを実践する準備ができているかどうかに注目すべきだ。
次回は、プラットフォームエンジニアリングとDevOpsの関係について詳しく解説する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[Wrike Japan 株式会社] 年間100件超でも“プロジェクト炎上”を回避、JERAの管理体制は何が違うのか? -
事例
[Wrike Japan 株式会社] プロジェクト納品時間を最大40%短縮 事例で見る「劇的な高速化」の実現方法 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 必用なタスク情報を得るために時間を浪費――非効率な業務管理から脱却するには -
比較資料
[JCOM株式会社] PBX更改の最適解は? 「オンプレvs.クラウド」比較ガイド -
製品資料
[JCOM株式会社] 「電話環境」見直しガイド:PBX保守終了前に知っておきたいポイントを解説
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「Microsoft Teams」がランサムウェアの入り口になるのか?
-
2
なぜ「WSUS」を捨てない? 非推奨でも35%が使い続けるワケ
-
3
「Active Directory」復旧で“詰む”企業が続出 ランサムウェアに備える4対策
-
4
なぜ「PHP2Shell」はパッチを当てても終わらないのか?
-
5
企業が「Microsoft Azure」を選ばざるを得ない理由
-
6
「Microsoft 365」障害はなぜ拡大? “安全装置”フェイルオーバーのわな
-
7
「AI活用」に関するアンケート
-
8
AI時代のPC選定は“適材適所” 情シスが押さえておきたい3つの選択肢とは?
-
9
「Android」の極悪マルウェア、非公式アプリからうっかり感染しないためには?
-
10
大和証券や日経も被害に 2026年秋のインシデント集中で崩れた「防御の前提」
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
2
SCS評価制度時代の「SASE選定」ガイド
-
3
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
4
マンガで解説:情シスの負担を減らす「MDRサービスのインシデント対応」の中身
-
5
自社のメール環境は本当に安全? チェックシートですぐ分かる“今必要な対策”
-
6
三井ホームに学ぶ「無線LAN環境」構築 快適なオフィスと高度なIT運用の両立法
-
7
「RPA導入の成果が出ない」を防ぐ、成果につながる自動化対象業務の選び方
-
8
AIが苦手な「汚いデータ」になっていない? AI投資を無駄にしないための注意点
-
9
「止まらない」と「シンプル運用」を両立、四街道市新庁舎を支えるネットワーク
-
10
AIに何を聞いても「汎用的な答え」しか返ってこないのはなぜか?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー