パブリッククラウドでは通常、ユーザー企業はインフラを他のユーザー企業と共有して利用し、利用する分だけの料金を支払う。それに対してプライベートクラウドでは、ユーザー企業はインフラを自社で占有して使うことができる。

　プライベートクラウドを利用することで、ユーザー企業は以下を期待できる。

• 運用コストの低減
  • 設備投資（CAPEX）がかかる代わりに運用コストが安価になる傾向がある。自社でインフラを所有すれば、インフラベンダーに月額料金を支払う必要がないからだ。
• 構成の柔軟性とコントロール
  • 要件やコストに応じて、ハードウェアとソフトウェアの構成を自社で選べる。パブリッククラウドでは提供されているハードウェアとソフトウェアからしか選べない。
• パフォーマンスの向上
  • ハードウェアを他社と共有しないので、あるアプリケーションの動きが他のアプリケーションの動作に影響する「Noisy neighbor」（迷惑な隣人）問題を回避できる。「CPU」（中央処理装置）やメモリ容量に対して、相対的に優れたパフォーマンスになる可能性がある。

　以降で紹介する6個のベストプラクティスに従うことで、プライベートクラウドのコストを最適化できる可能性がある。

1．可視性を向上させる

　プライベートクラウドの投資利益率（ROI）を確保するための第一歩は、可視性を高めることだ。プライベートクラウドのコスト計算は、クラウドインフラの初期コストと継続的な運用経費（OPEX）の両方を考慮する必要があり、難しい場合がある。

　コストを計算するために、ユーザー企業が管理すべき支出は以下の通りだ。

• ハードウェア費用
  • 初期費用に加えて、ストレージを交換するなどの交換費用
• 人件費
  • プライベートクラウドの構築と保守のためのスタッフの費用
• コロケーション費用
  • プライベートクラウドを稼働させるデータセンター内のスペースの費用
• エネルギー費用
  • プライベートクラウドの運用に必要な電気代
• ネットワーク費用
  • プライベートクラウドから他のインフラにデータを移動させるためのネットワークサービスの料金

　これらの費用を継続的に監視することで、企業はプライベートクラウドの支出をより詳細に把握できる。

2．ハードウェアを早期廃棄しない

　プライベートクラウドのROIの総額を決定する主な要因は、サーバの使用期間だ。仮に100万ドルを投じてサーバを購入しても2年間しか使用せず、交換するのにさらに100万ドルを支払う場合、サーバは年間50万ドルのコストとなる。これではROIが高いとは言えない。

　ハードウェアの耐用年数が過ぎる前に廃棄しないようにすることは、コスト効率を向上させる方法の一つになる。

　ハードウェアの寿命を延ばす工夫も重要だ。サーバを適切に冷却することで、過剰な熱が発生する「オーバーヒート」を未然に防ぎ、寿命を延ばせる可能性がある。サーバ内部にあるHDDは故障しやすいが、サーバごと交換しなくてもHDDだけ個別に交換できる。

　ただし、ハードウェアを無理に使い続けると、予期せしないタイミングでの故障を招いてしまい、複数のアプリケーションに影響を与える可能性がある。コスト効率を高めたいがために、こうしたリスクを取ってまでハードウェアを使い続けてはいけない。

3．サーバ密度を最大化する

　サーバはその処理負荷に応じて、ホストできるアプリケーションの数が変わる。つまり、サーバへの負荷を抑えるほど、必要なサーバの総数が少なくなり、プライベートクラウド全体のコスト削減につながる。

　複数のサーバに通信を分散させるロードバランサーや、「Kubernetes」などのコンテナオーケストレーションツールによって負荷を分散させることができる。Kubernetesには、サーバへの負荷や通信量に応じて、アプリケーションに割り当てる「Pod」（Kubernetesクラスタにおけるアプリケーションの実行単位）を増減させる機能がある。

　次回はプライベートクラウドのベストプラクティスの4～6個目を紹介する。