脱VMwareの現実【後編】

「VMwareからの移行を検討」が“98％”　有力な代替候補は？

VMwareの顧客の98％が、VMware製品からの移行を検討していることが調査で分かった。顧客は移行先としてどの製品を検討しているのか。調査を基に解説する。

公開 2025年02月12日 05時00分

著者

Aaron Tan

[TechTarget]

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　仮想化ベンダーVMwareの顧客の98％が他製品への移行を積極的に検討していることが、企業向けソフトウェアのサポートベンダーであるRimini Streetの調査で分かった。

　半導体ベンダーBroadcomが2023年11月にVMwareを買収して以降、ライセンス体系と製品バンドルを変更してきたことを前提にすれば、今回の調査結果は驚くことではない。移行先として有力な選択肢となっているのはどの製品なのか。

脱VMwareからの有力な移行先は？

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脱VMwareを進める企業

　報告書では、回答者の96％がVMwareの代替製品の選択と導入などの戦略を支援するサービスについて、「非常に価値がある」または「価値がある」と答えていた。企業が移行戦略に専門化の指導を求めていることを示唆している。

　近年、企業はハイパーバイザーにますます柔軟性（変化に迅速に対処する能力）と拡張性を求めるようになっている。Rimini Streetの調査では、VMwareからの代替として以下の製品を主に検討していた。

Microsoftの「Hyper-V」
Oracleの「Oracle VM VirtualBox」
Red Hatの「Red Hat Virtualization」

　その他にも、Nutanixはハイパーコンバージドインフラ（HCI）による運用の簡素化とコスト削減に焦点を当て、自社のハイパーバイザー「Acropolis Hypervisor」（AHV）を代替として提供している。

　一方、Amazon Web Services（AWS）はソースコードやドキュメントの作成を通して、開発の生産性と品質向上を支援するツール「Amazon Q Developer」に、自然言語で対話可能な専門的なアシスタント機能を搭載した。Amazon Q Developerによって、VMware製品の移行とモダナイゼーションを効率的に進められる可能性がある。

　将来は不確実であるものの、1つだけ明確なことがある。企業は慎重に選択肢を評価する必要があるということだ。サードパーティーのサポートを受けながらVMware製品を使った既存のシステム環境を維持するにしても、代替製品に移行するにしても、企業は自社固有のニーズや長期的な目標に最も適した道を選択する必要がある。