イスラエルCheck Point Software Technologiesでデータセンター製品のマーケティング責任者を務めるドン・マイヤー氏は、モバイルマルウェアの脅威に注目する。同社のモバイルセキュリティ製品「Mobile Threat Prevention」は、Appleの「iOS」とGoogleの「Android」を搭載したモバイルデバイスにインストールされている悪意のあるアプリを検出する。またアプリケーションやユーザー単位での制御が可能な次世代ファイアウォールと連係し、モバイルデバイス向けの脅威検出と脅威防止の機能を実現する。

　マイヤー氏はファイアウォールと、脅威検出機能やエンドポイント管理機能といった他の要素との連係の重要性が高まっていると指摘する。Check Point Software Technologiesが提供するマルウェア対策製品「Check Point SandBlast Zero-Day Protection」は、同社の次世代ファイアウォールと連係。セキュリティパッチが提供される前の脆弱（ぜいじゃく）性を狙ったゼロデイ攻撃をCPUレベルで検出して回復を図る。またマルウェアの作成者が回避策を導入する前にエクスプロイト（脆弱性を狙った攻撃をするプログラム）を検出して、回復を図ることも可能だ。

　「マルウェアのコード作成者は非常に賢くなっており、従来のサンドボックスは脆弱だ」とマイヤー氏は指摘する。「CPUレベルの検査をしなければ、従来のサンドボックスは感染を特定して予防する上で役に立たない。マルウェアがネットワークに到達する前の段階で、マルウェアを検出して阻止すべきだ」（同氏）

　セキュリティベンダーのPalo Alto Networksで、ネットワークセキュリティ製品のマーケティング責任者を務めるサマンサ・マドリード氏は、「企業のデータセンターには、感染したアプリケーションの検査、検出、破棄をカバーしたファイアウォールが必要だ」と指摘する。ただし、企業が現時点で本当に必要なのは、「クラウドベースの脅威分析とエンドポイント管理機能を備えた次世代ファイアウォールを取り入れたセキュリティ基盤だ」（マドリード氏）という。

　Palo Alto Networksのアプローチは、3つの要素で構成されている。1つ目の要素は同社の次世代ファイアウォールとその仮想アプライアンス版である「VM-Series」。2つ目の要素はクラウドベースの脅威分析エンジン「WildFire」。そして、3つ目の要素はエンドポイントセキュリティ製品「Traps」だ。この全てが連動して、ネットワーク全体を保護する。例えば、WildFireを契約している特定の企業がマルウェアの攻撃に遭うと、WildFireは全世界のPalo Alto Networksユーザー企業のネットワークに警告を配信する。その後、WildFireのユーザー企業のネットワーク下にある次世代ファイアウォールとエンドポイントは自動的に更新される。

　IT部門のスタッフは、選定したファイアウォールが全ての主要なSDN（Software Defined Network）環境で動作し、主要なパブリッククラウドで問題なく機能することを確認した方がよい。代表的なパブリッククラウドには、Amazon Web Servicesの「Amazon Web Services（AWS）」やMicrosoftの「Microsoft Azure」がある。

　Check Point Software Technologiesの次世代ファイアウォールは、米VMwareのネットワーク仮想化ソフトウェア「VMware NSX」やクラウド基盤ソフトウェア「OpenStack」の環境に加え、パブリッククラウドでの利用も可能だ。Check Point Software Technologiesのマイヤー氏によると、同社はCisco SystemsのSDNアーキテクチャ「Application Centric Infrastructure」（ACI）での利用を可能にすることも検討しているとのことだ。一方、Palo Alto Networks製品はAWSで運用可能であり、管理サーバ「Panorama」経由で管理できる。

　鍵となるのは自動化と統合だとマドリード氏は語る。「企業は、プライベートクラウド環境とパブリッククラウド環境の両方でファイアウォールが運用可能であることを確認しなければならない」（同氏）