知っておくべき「Windows 11」アップグレードの問題点【第2回】
ハイスペPCなのに「Windows 11の要件を満たしていない」と警告されるのはなぜ？
「Windows 11」のシステム要件を満たしているPCでも、「Windows Update」を使ったアップグレードができないことがある。その原因とは何なのか。対処法とは。
MicrosoftのクライアントOS「Windows 10」から「Windows 11」への最も一般的なアップグレード方法は、システム更新機能「Windows Update」を使用することだ。ただしWindows Updateは、PCがWindows 11のシステム要件に準拠していない場合、Windows 11のインストールを許可しない。
ハイスペPCでも「Windows 11の要件を満たさない」と警告の“謎”
Windows Updateは「このPCは現在、Windows 11を実行するための最小システム要件を満たしていません」と警告することがある。この警告メッセージは、常に正しいとは限らない。どういうことなのか。
併せて読みたいお薦め記事
連載：知っておくべき「Windows 11」アップグレードの問題点
「Windows」運用ノウハウ集
2021年にMicrosoftがWindows 11を発表した当初から、発売日が2018年ごろよりも前のPCは、Windows 11のシステム要件を満たさない可能性が高いと考えられていた。だが比較的新しいPCでも、Windows Updateが警告メッセージを表示することがある。Intelが2020年に発売したプロセッサ「Intel Core i9」第10世代を搭載するなど、Windows 11のシステム要件を容易に満たしているスペックのPCでも、こうした警告メッセージを確認した。
Windows Updateの警告メッセージには、「PC正常性チェック」（PC Health Check）を実行するためのリンクを含む。PC正常性チェックは、Windows 11のハードウェアの適格性を評価するアプリケーションだ。
手元のPCがWindows 11を実行できるかどうかをWindows Updateが正しく判断できない場合、PC正常性チェックが役立つ。IT担当者がPC正常性チェックを実行してPCの問題をチェックし、PCに問題がなければ、Windows UpdateはWindows 11へのアップグレードを許可する。
PC正常性チェックは、PCが標準規格「TPM 2.0」（TPM＝Trusted Platform Module）準拠のセキュリティデバイスを搭載していない場合、警告メッセージを表示する。だがPCがTPM 2.0準拠デバイスを搭載している場合でも、PC正常性チェックがこの警告メッセージを表示することがある。TPM 2.0準拠デバイスの搭載は、Windows 11のシステム要件になっている。
IT担当者は、WindowsまたはPC正常性チェックが認識する前に、標準規格「UEFI」(Unified Extensible Firmware Interface)準拠のシステムファームウェアを介して、TPM 2.0を有効にする必要がある。UEFI準拠のファームウェアは、従来のBIOSに代わる、PCの基本制御プログラムだ。
次回は、Windows 11へのアップグレード時に発生する代表的なエラーメッセージを解説する。
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 世界のインサイト＆ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「改正物流効率化法対策」徹底解説 総物流費を抑制するサプライチェーン戦略 -
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「サプライチェーン最適化」実践ガイド：効果的な意思決定を実現する秘訣とは？ -
製品資料
[株式会社リンプレス] 非デジタル／IT人材を「自走するDX推進者」に変えるための育成ロードマップ -
市場調査・トレンド
[ワンアイルコンサルティング株式会社] AI時代の組織設計：「判断と責任」を人に残すための2つの原則とは？ -
技術文書・技術解説
[ワンアイルコンサルティング株式会社] システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
1200万円のSaaS導入を回避 スギ薬局「運用費10万円」のAIエージェント構築術
-
2
ソフトウェア開発生産性向上に取り組む企業は4割 調査で学ぶ「停滞」の正体
-
3
エージェンティックAIで、コンタクトセンターの「おもてなし」をどう進化する？
-
4
クラウド資格コレクターは評価されない？ 年収1000万を分ける“OSの理解度”
-
5
「完璧な設計」なのに3000万円溶けた AWSの失敗事例から学ぶ3つの教訓
-
6
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
7
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
8
年収700万超エンジニアに共通するスキルと「もっと勉強すべきだった分野」
-
9
無料の「Apple Business」で十分？ 情シスが陥りがちなポイント
-
10
「配信に1カ月」の代償 カルビーがLINE運用で外部依存を断ち切った理由
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
4
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
5
「人員を増やす」という選択肢はない 情シスが負の連鎖から抜け出すには？
-
6
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
7
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
8
「問題が深刻化しやすいプロジェクト管理」から脱却する方法とは？
-
9
Linuxのスキルを証明する“激推し”の認定資格はこれだ
-
10
NTTドコモが実践したクラウド統合監視 業務量2倍でも残業削減を実現できた理由
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー