「Microsoft 365 Backup」が登場【中編】
「Microsoft 365」にあえて“純正バックアップ”を使う理由と注意点は?
Microsoftのバックアップサービス「Microsoft 365 Backup」は、「Microsoft 365」の全てのアプリケーションが保護対象になるわけではない。同サービスの“守備範囲”や、使うべき理由とは。
Microsoftが2023年7月に発表した「Microsoft 365 Backup」は、同社のアプリケーションをサブスクリプション形式で利用できる「Microsoft 365」向けのバックアップサービスだ。本稿はMicrosoft 365 Backupの対象になるアプリケーションと、どういった場合に同サービスが役立つのか、何が注意点になるのを紹介する。
「Microsoft 365 Backup」の対象は一部だけ 使うべき理由と注意点
併せて読みたいお薦め記事
連載:「Microsoft 365 Backup」が登場
そもそも「Microsoft 365」とは何か
Microsoft 365 BackupはMicrosoft 365の主要なアプリケーションに対し、バックアップとリカバリー(データ復元)の機能を提供する。対象アプリケーションには、
- オンラインストレージ「OneDrive」
- 社内ポータルサイト構築ツール「Microsoft SharePoint」
- メールサーバ「Exchange Online」
がある。
同サービスがプレビューの段階にある2023年1月現在、Web会議ツール「Microsoft Teams」や文書作成ツール「Microsoft Word」、表計算ツール「Microsoft Excel」などは対象外となっている。公式ページによれば、Microsoft Teamsは「近日公開」となっている。
GoogleもSaaS(Software as a Service)製品として、オフィススイート「Google Workspace」(旧「G Suite」)を提供している。Googleは同製品のバックアップサービスを提供しておらず、データ保護の対策を用意することはユーザー企業の責任となる。
調査会社The Futurum Groupのアナリスト、クリスタ・マコーマー氏によると、Microsoft 365やGoogle Workspaceを中心としたSaaS製品では、オンプレミスのシステムとは違うバックアップ手法が必要になる。IT部門が承認しない形で、事業部門が独自の判断でSaaSを採用していることもある。そうした中でマコーマー氏は、「利用中のSaaSでバックアップサービスを追加購入できることで、ユーザー企業はデータ保護の対策に取り組みやすくなる」と語る。
調査会社Data Center Intelligence Group(DCIG)のCEO(最高経営責任者)ジェローム・ウェント氏は、まだMicrosoft 365 Backupの認知度が低いと見ている。「当分の間、大半の企業はMicrosoft 365 Backupを導入せず、既存のバックアップツールを利用し続けるだろう」(ウェント氏)。Microsoft 365 Backupの導入を検討する際は、Microsoftのデータセンターで障害が発生してMicrosoft 365 Backup自体が使えなくなるといったシナリオも想定する必要があると同氏は指摘する。
次回は、他社のSaaS向けバックアップ製品とMicrosoft 365 Backupの“共存”を考える。
TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド:効率的に落札するためのポイントを徹底解説 -
製品資料
[株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは? -
市場調査・トレンド
[株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」 -
製品資料
[日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合/分離」を成功に導く秘訣 -
製品資料
[rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Microsoft 365」が乗っ取られる MFAを破る“本物の画面”の恐怖
-
2
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
3
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
4
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
5
「Windows」の不要なファイルを安全に消して容量を空ける方法
-
6
生成AIが普及しても「技術書」を手放せないエンジニアの本音
-
7
データセンター事業者が「脱VMware」をした“例のライセンス問題”じゃない理由
-
8
積水化学工業が「SAP S/4HANA Cloud」の“全グループ導入”に踏み切った訳
-
9
IBM iのブラックボックス化を打破 資産継承と進化を実現する「IBM Bob」の実力
-
10
「有線LAN環境」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か? 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
7
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
8
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
9
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
-
10
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー