シマンテックがVMware対応仮想メールセキュリティを発表　ブランド一新でSMB向け施策強化へ

メールセキュリティ製品の名称を「Brightmail」に統一。また、価格表示やライセンス体系も見直すことでSMBマーケットでの競争力を強化する。

公開 2008年10月10日 09時00分

更新 2026年08月25日 16時12分

著者

堀見誠司

[TechTargetジャパン]

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　シマンテックは10月9日、VMware環境に対応するメールセキュリティの仮想アプライアンス「Symantec Brightmail Gateway Virtual Edition」（以下SBGVE）を発表した。同社のメールセキュリティ製品全体のブランド変更に合わせ、10月16日より販売を開始する。

　SBGVEは、同社のハードウェアアプライアンス型のメールセキュリティゲートウェイ「SMS（Symantec Mail Security） 8300シリーズ」の機能をソフトウェア化し、VMware ESX／VMware Server上で稼働できるようにした製品。ハードウェア製品との機能的な差異はなく、仮想サーバに対してアンチウイルス、アンチスパム、コンテンツフィルタリングといった統合セキュリティ対策機能を提供する。稼働環境はVMware ESX v3.xおよびVMware Server 1.0.4で、無償ソフトウェアのVMware Serverについてはユーザーサポートの対象外となる。価格は、5～24ユーザーの場合、1ユーザー当たり3260円（1年間の基本メンテナンス料込み）。中堅・大企業を中心に販売していく。

SBGVE仮想アプライアンスの概要

　併せて同社は、メールセキュリティ製品のブランド名を、一部グループウェア向け製品を除き、SMSから「Brightmail」の名称を冠したものに変更する。具体的には、「SMS 8160」は「Symantec Brightmail 8160」、SMS 8300は「Symantec Brightmail 8300」、「Symantec Brightmail Antispam」は「Symantec Brightmail Message Filter」などとなる。米国では同社が買収したアンチスパムベンダーBrightmailのブランドに訴求力があり、ブランド名を統一することでアンチウイルスを含む統合ソリューションとしての認知度向上を図る。2009年2月までにワールドワイドで製品本体のロゴ／ラベルの変更を完了する予定だ。

　同時に、10月16日よりメールセキュリティ製品の価格表示をオープンプライスからリストプライス（メーカー希望標準小売価格）へと改める。これは、特にコストに敏感な中堅・中小企業（SMB）への販売を促進するための施策であり、価格を明示することで購入前の競合他社製品との価格比較をしやすくする。従来、価格が不明瞭（めいりょう）なこともあり、100人以下の中小企業にはアプライアンスの導入が進んでいなかった。さらに同社は、現行のアンチスパム、アンチウイルス＋アンチスパムといった機能別のラインセンス設定を廃止、機能を統合して1ライセンスとして提供するようにした。ライセンス統合やリストプライス表示への変更により、SMBに安価で導入できることをアピールしていくという。

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