自動学習機能で慣れによるメール誤送信も防止できる「SHieldMailChecker」

富士通SSLの「SHieldMailChecker」は、専用画面上での再確認でメール誤送信を防止する製品。自動学習機能で確認がおろそかにならないような工夫も施されている。

公開 2010年09月21日 08時01分

更新 2012年09月04日 16時48分

著者

上口翔子

[TechTargetジャパン]

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　富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（以下、富士通SSL）の「SHieldMailChecker」は、クライアントタイプのメール誤送信防止製品だ。メール送信後に表示される確認画面で誤送信の疑いがあるメールの内容を再確認し、必要に応じてキャンセルすることで誤送信を防止する。

　同社では、ユーザーが手間を掛けずにSHieldMailCheckerを利用できるよう、確認画面の表示方法を工夫している。確認画面に表示される内容は主に「ポリシー違反があった場合の警告メッセージ」と「あて先」の2要素だが、あて先についてはアドレスが組織内外どちらであるかが一目で分かるようになっている。

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「SHieldMailChecker」の確認画面。黄色やピンク色で表示されている個所は警告レベルを表している

　アドレスの＠以下を分類してあて先を整理しているため、組織外でも「企業名」「名前」がはっきりと分かるように表示される。また、事前に登録しておけば、備考欄で「携帯電話」「同業他社」などの注意文も表示できる。

同社第二産業流通ビジネス本部第三システム部長小山義尚氏

　同社はじめ富士通グループ企業100社以上でSHieldMailCheckerを利用しているが、「同じ組織内でも同姓同名で幹部職の人がいる場合があるので、横に注意書きを追加することで送信ミスを防ぐという使い方もしている」（同社第二産業流通ビジネス本部第三システム部長小山義尚氏）という。

　警告メッセージは、「社外秘キーワードを含んでいないか」「ファイル添付を忘れていないか（メール本文に添付に関する文言があるのに添付がない）」「あて先アドレス（To）が規定数を超えていないか」など、企業のセキュリティポリシーに応じて自由に設定できる。

　ポリシー設定は、製品購入時に配布されるテキストファイル（ポリシーファイルと呼ばれる）を編集することで登録できる。テキストファイルは、セキュリティ強度に応じて3種類のサンプルが用意されており、それを編集することで例えば「社外あて先を含むときのみ確認画面を表示する」「チェック項目がなくても（誤送信の疑いがなくても）確認画面を必ず表示する」という運用もできる。

自動学習機能で利便性を向上

　他社製品との違いとして紹介したいのが、「自動学習ホワイトリスト」という機能だ。これは同社が富士通研究所と共同で開発した技術であり、送信者が最近頻繁に送信しているアドレスには、チェックが不要（緑色のチェックマークが入る）となる仕組みだ。

同社第二産業流通ビジネス本部第三システム部プロジェクト課長有岡雄司氏

　「確認画面ですべてを必須チェックにすると、利用者は確認がなおざりになる（適当になる）可能性がある。チェック機能が効果的でなくなってしまう。自動学習ホワイトリストは、製品の利便性を追求しながら確実に再確認すべき個所をチェックしてもらうために備えている機能だといえる」（同社第二産業流通ビジネス本部第三システム部プロジェクト課長有岡雄司氏）

　同機能では、ユーザーごとの送信経歴を自動で分析。頻繁に送信しているアドレスはチェック対象から除外するが、送信頻度が少なくなれば、自動でチェック対象に戻す。

自動学習ホワイトリストの仕組み

サーバ導入が不要、スモールスタートにも対応

　SHieldMailCheckerは、SMTPベースの主なメールソフト（AL-Mail32、Becky! Internet Mail、Microsoft Outlook、Outlook Express、Windowsメール、Windows Liveメール、秀丸メール、Thunderbird）に対応している。2010年8月には、Microsoft Exchange Server 2003／2007／2010にも対応した。

　クライアントタイプのため、購入後すぐに導入、利用開始できる。社外とメール送受信の機会が多い部署から始めるといった利用（スモールスタート）にも対応するという。

　「ポリシーが記載されたテキストファイルは、管理者がインストールモジュールと一緒にユーザーに配布するため、社内（部署）で共通のセキュリティレベルを統制できる。ユーザーの中には“こんな点が指摘されるのか”とポリシーを意識するようになり、セキュリティレベルが向上したという声も聞かれる」（小山氏）

　サーバタイプの場合は知らぬ間に一時保留になっているなど、システム側で強制的に誤送信を防止するアプローチを取っている場合が多い。一方でクライアントタイプは、ユーザーに気付きを与えることで誤送信に対する意識を高める教育面での効果も望めるのだという。

　価格（税別）は、最大100ユーザーまで利用可能な基本ライセンスパックがライセンス料金30万円、年間保守料金4万5000円。20ライセンス追加ごとに6万円（年間保守料金9000円）となる。1社ライセンス無制限のパックがライセンス料金2000万円、年間保守料金300万円。

　加えて、ソフトウェア使用料と保守サポートを合わせて月額40万円で提供する月額での価格体系も用意している。

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