LACMAの例は、企業における位置連動型モバイルアプリ活用の動向を象徴するものだ。これには、技術の進歩と低価格化が大きな役割を果たしている。

　モバイル技術開発の調査を専門とする米Grizzly Analyticsのコンサルタント、ブルース・クラルウィッチ氏は、位置連動型アプリは今後2年で伸びると述べ、その要因として、米Appleや米Qualcommといった大手ベンダーの参入、ビーコンの低価格化（1台数ドル程度にまで下がると予想される）、より高度なテクノロジーの市場投入、多彩な有望アプリの登場を挙げた。

　例えば、LACMAのシステムでは、Bluetoothの低消費電力版「Bluetooth Low Energy」（BLE）を使用するQualcommの「Gimbal」というビーコンを使って来場者の入退室を検知する。LACMAとカナダのEventbase Technologyが開発したカスタムアプリからコンテキスト認識型メッセージが送信され、美術館の一般情報やマップも提供される。このアプリの利用開始は3年前からだが、Bluetoothのメッセージング機能は2014年になって追加された。

　屋内のジオフェンス（仮想の境界線）に使えるBLEの登場と、コンテキスト認識型メッセージングという2つの技術向上によって、モバイルアプリへの関心は高まりそうだ。これまで、Wi-FiやGPSといった他のアプローチは屋内利用に適合せず、従来のBluetoothはバッテリー消費量が高くなりやすいために使用を控えがちになっていたからだ、と専門家は見る。

　モバイル技術を専門とする米調査会社Yankee Groupの上級アナリスト、シェリル・キングストン氏は「Wi-Fiでは精度が足りない。BLEなら狭い半径に対応できて成功率が高まる」と話す。

アプリを使ったブランド構築、情報提供、コミュニティー形成の実例

　多くの企業が位置連動型モバイルアプリを使って、製品とサービスの周辺にいる顧客とつながり、情報を提供している。

　クラルウィッチ氏によると、ショッピングモール、大型店、空港、美術館、博物館、展示センターの進行中あるいは導入済みの事例は既に何十件もあるという。例えば、2014年1月には、スーパーマーケットの米Safewayと米Giant Eagleの150店舗でサービスが開始された。英Virgin Atlantic航空は、ヒースロー空港でビーコンを使って「アッパークラス」の乗客向けサービスを拡充している。また、米テキサス州オースティンで開催されるテクノロジーの祭典、SXSW（サウスバイサウスウェスト）や、ニューヨーク市のTribeca Film Festival（トライベッカ映画祭）のような公共イベントでも、参加者との関わりやコミュニケーションを高めるためにBluetoothビーコンが採用された。

　トライベッカ映画祭のコンテンツ担当執行責任者のマット・スパングラー氏によると、同映画祭のモバイルアプリは、リアルタイムのイベント情報提供と、マンハッタンのあちこちにいる参加者の仮想コミュニティー感覚形成の両方を目的としているという。このモバイルアプリでは、上映時間や空席情報の通知、携帯電話からのチケット購入、映画祭で上映される映画のレビューや予告編動画の提供が可能だ。また、映画を鑑賞した人の感想をすぐに募ることもできる。

　スパングラー氏は「将来はビーコンに指向性追跡が追加されて、対象者が次に行きそうな場所に合わせたメッセージ提供ができるといい」と考えている。

　「誰かが映画館から出ようとしていることは検出できても、そこからどこへ行くのかは分からない。方向性を追加して、より関連性の高いメッセージを提供することが、将来の課題になるだろう」（スパングラー氏）

　ビーコンのサイズは小さく、親指の爪程度からせっけんくらいの大きさなので、室内や出入口付近に隠すのは簡単だ、とスパングラー氏とLACMAのハイベル氏は話す。本当の仕事は、メッセージを作成し、その送信ルールを決めることだったという。「煩わしいほど大量のメッセージを送ってもいけないし、展示物より携帯電話ばかり見るようなことになっても困る」（ハイベル氏）

　位置連動型モバイルアプリを検討する企業が増えてくれば、用途も多様化し、他のアプリと連携する複雑さも増していくことになる。そう話すのは、米市場調査会社Aberdeen Groupの顧客関連バリューチェーン担当リサーチ責任者のボブ・ヒーニー氏だ。

　「ハードウェアだけでなく、POS（販売時点情報管理）や他の店舗用システムとの統合も進むだろう」（ヒーニー氏）

　前出Grizzly Analyticsのクラルウィッチ氏も同じ意見だ。「アプリが高度になればなるほど、顧客サービスシステムや発注システムとの接続も求められるようになり、作業の難度も増していくだろう」

　しかし、それで企業が尻込みするわけではない。Aberdeen Groupのコンタクトセンター＆顧客体験管理担当主席アナリストのオメール・ミンカラ氏によると、現時点で14％もの企業が顧客エンゲージメントにジオフェンスを活用しており、15?20％は計画中だという。これには、ビーコンだけでなく、あらゆるタイプのコンテキスト認識型メッセージングも含まれる。

　ベンダーの関心の高まりや、小売りやその他の業界におけるコンテキスト認識型メッセージングの潜在的用途を考えると、数カ月後に近所の店舗で導入されていたとしても驚かない、と専門家は見ている。