リスクを評価し、考えられる問題に対処する
重要アプリをクラウド化して後悔しないための5つのステップ
重要なアプリケーションをパブリッククラウドに移行することを乗り越えられない壁と見なす企業もある。だが、予防措置によって、極めて重要なワークロードの移行もスムーズに行うことができる。
パブリッククラウドは、一部の業務アプリケーションのホスティング先として好評を博している。クラウドでは、迅速なプロビジョニングと大きなスケーラビリティが約束されている。大量のリソースを消費するワークロードは爆発的に増加しているが、このようなワークロードにうってつけで、自社のデータセンターに過度の緊張を強いることもない。だが、元来ハイブリッド／パブリッククラウドは、優先度の低いテスト中または開発中のアプリケーション用の環境として使用されてきた。それから、ある程度のダウンタイムを許容できる汎用的な業務アプリに使用される場合もある。
通常、ミッションクリティカルなワークロードはオンプレミスで実行される。専任の管理者と専用のインフラによって、危険にさらされることなく常時稼働が保証されている。この指針は変化しつつある。多くの企業は、パブリック／ハイブリッドクラウドサービスプロバイダーに重要なアプリの管理を委託するようになっている。だが、ミッションクリティカルなビジネスワークロードをクラウドに移行する前に、リスクを評価して、考えられる問題に対処する必要がある。
突き詰めると、コンピュータ処理には実用性という特性がある。そのため、ミッションクリティカルなアプリケーションをパブリック／ハイブリッドクラウドでホストするという考え方が受け入れられるように変化している。だが、状況によっては、このイニシアチブを妨害する深刻な衝突がある。ミッションクリティカルなワークロードをパブリッククラウドに移行する作業は急がないことが肝要だ。ワークロードの移行前に、本稿で紹介する重要な5つのステップを実行することを検討されたい。
1．クラウドサービスのSLAを細部まで確認する
クラウドサービスのサービスレベル契約（SLA）の細部を確認するまで、クラウドサービスプロバイダーに傾倒してはならない。ワークロードの移行先として選んだクラウドサービスプロバイダーは、稼働時間について詳細に規定しているはずだ。これはミッションクリティカルなワークロードにとって極めて重要なポイントになる。だが、ここで問題になるのはパフォーマンスではない。法規制に準拠しているかどうかも確認が必要だ。法規制への準拠は、クラウドサービスプロバイダーが全責任を負うわけではないことに留意されたい。契約内容に満足し、ミッションクリティカルなアプリをプロバイダーに預けても大丈夫と確信できるまで契約書にサインすべきではない。
2．ミッションクリティカルなアプリのパフォーマンスを確認する
優先度の高いワークロードが多くのダウンタイムにさらされることは許容できないだろう。だが、アプリケーションをクラウドサービスプロバイダーに預けたからといって、アプリケーションのパフォーマンスを監視する責任から解放されるわけではない。アプリケーションのパフォーマンスに満足していることを確認するためのツールと手順を準備されたい。
3．クラウドのコストを予算に入れておく
ミッションクリティカルなアプリの稼働状態を維持するにはコストが掛かる。特に、移行前に適正な評価を行わなかった場合は、そのような結果に陥る可能性が高いだろう。クラウドの計画段階で、アプリケーションによるリソースの使用状況を確認されたい。具体的には、CPU、メモリ、ディスク、ネットワークI／Oだ。その後、これらの可変要素によって予算の破綻を招かないようプロバイダーの価格体系に照らし合わせて確認するという作業を怠らないことが肝要だ。
4．障害に備えよ
IT担当者は何度も学習していることだが、想定外の状態に備えておく必要がある。高信頼なクラウド環境でも障害が発生する可能性はゼロではない。ミッションクリティカルなワークロードの稼働状態を維持するには、クラウドサービスプロバイダーに災害復旧の手続きについて適格な質問をする必要がある。
5．クラウドサービスプロバイダーとの関係の解消方法を把握する
どうしても上手く行かないことはあるものだ。クラウドサービスプロバイダーとの関係を終わらせるのには多くの理由がある。だが、その後どうするかが最重要事項になる。逃げ道を必ず用意しておくこと。特に、ミッションクリティカルなアプリについては、そのことを忘れないよう肝に銘じるべきだろう。ニーズや契機に応じて、アプリケーションをオンプレミスに戻したり、別のプロバイダーに預ける準備をされたい。
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