2012年、35のIaaSを比較して話題を呼んだ記事がパワーアップして帰ってきた! 2013年版はスコアリングによるランキングや散布図を用い、NIST定義やサービス成熟度の観点から62のIaaSを比較する。
2012年は報道されたニュースだけ挙げても、ファーストサーバのデータ喪失(関連記事:バックアップは誰の責任? ファーストサーバ事件が残した教訓)や富士通館林データセンターの電源障害、Amazon EC2北バージニアでのELBサービス障害など、今後の教訓となる障害が多く発生した。2013年に入ってからも2月にeASPNet Taiwan運営のデータセンターで、火災が原因の障害が起こり、コロケーションしていたNTTコミュニケーションズやそのNTTコミュニケーションズからスペースを借りていたGMOクラウドがサービス障害に見舞われた。毎度おなじみの繰り返しで申し訳ないが、絶対に障害が起きないサービスはあり得ない。クラウドファーストが当然とされつつある現在、相互運用性と運用弾力性(レジリエンス)をシステムデザインに組み込み、障害発生時に他の正常な資源プールや他のサービスに迅速に代替システムを立ち上げられる体制を整備することが、高可用性確保の方法として重要になっていることを利用者はよく認識してほしい。
筆者はこれまで、クラウドガバナンス現在進行形の第1章、第2章を通してさまざまな角度からクラウド、ことにIaaS(Infrastructure as a Service)について検討してきた。2011年9月に、クラウドガバナンス現在進行形の第1回で38サービスを簡単に比較し(参照:“オレオレクラウド”にはこりごり、クラウドの本質を知る)、2012年8月には【比較編・2012年夏】として35のIaaSについて、それまでに連載してきたクラウドに関するさまざまな特徴や条件を整理して本格的に比較した(参照:【徹底比較】安心・安全なクラウドはどれだ? 35のIaaSを比較)。今回は、2012年8月掲載の比較編の収録規模を倍増して62のIaaSを比較した。また、今回は比較結果を点数化して事業母体の業種分類を付け加えた。なかなか興味深い結果となったので概要を併せて掲載する。誌面の都合上、IaaS比較表はダウンロードして閲覧いただきたい。
今回調査ではIaaSとして紹介されている86サービスをリストし、全サービスをチェックしてIaaS定義に該当しない24サービス(一部既に廃止されていたサービスもあった)を除外し、62のサービスを調査対象とした。サービス提供事業母体は以下の8業態だった。グラフは調査対象となったサービス数を基にして作成しているが、同一事業者が複数サービスを提供しているケースが2件あるため事業者数は60となる。
調査対象となった62サービスをサービス分類基準に基づいて振り分けた結果はハイブリッドクラウド11、クラウド4、セルフサービスホスティング26、マネージドホスティング21となった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
KDDIの通信品質と事業成長を支える“共通インフラデータ基盤”構築の舞台裏 (2025/3/12)
高まるSaaSバックアップ需要で「ストック収益」を拡大するには (2025/1/22)
大和総研に聞く、基幹システムのモダナイズ推進を成功に導いた四つのポイント (2024/12/23)
「オンプレミス仮想化基盤」のモダナイゼーションに最適なクラウド移行の進め方 (2024/11/11)
コストや効率の課題解消、ITとOTの統合運用管理を実現する理想的なインフラとは (2024/10/18)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。