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ロイロノートのDNAを継ぐ“生徒目線”の授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」

EdTechフロントランナー【LoiLo編：第2弾】

ロイロノートのDNAを継ぐ“生徒目線”の授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」（1/2 ページ）

LoiLoが開発・販売し、教育関係者からの人気を博したプレゼンソフト「ロイロノート」。同社経営陣も驚く教育分野でのフィーバーをきっかけに生まれたのが、授業支援アプリ「ロイロノート・スクール」だ。

公開 2015年11月26日 08時06分

更新 2022年10月05日 10時12分

著者

野本竜哉

[著]

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ロイロノート・スクールのユーザーである京都の公立小学校児童の画面。学校側はプレゼンツールとして導入したものの、この児童は特に指示されることもなく、授業内容を時系列や単元ごとに並べて思考を可視化する道具として使っていた。竜太郎取締役も「想定外」だというこうした事例が生まれるほど、その用途は幅広い《クリックで拡大》

　教育機関で最もよく使われるIT製品の1つである「授業支援ソフトウェア」。教員が学習者の課題への取り組み状況を容易に把握できたり、学習者への教材の一括配布や答案の一斉回収などの機能を備え、1人1台の端末環境を整備したPC教室では必要不可欠とされてきた。

　時代は移り変わり、今では教育機関へのタブレットの普及が進み、PC教室ではなく普通教室でも1人1台環境を実現する教育機関も増えてきた。こうした状況に呼応し、授業支援ソフトもタブレット対応を進めつつある。その波にいち早く乗ったのが、プレゼンテーション資料作成ソフトとして人気だった「ロイロノート」を教育機関向けにアレンジした「ロイロノート・スクール」だ（ロイロノートについては「Keynoteを超えた？　iPad用プレゼンアプリの新標準『ロイロノート』」を参照）。

　ロイロノート・スクールは2014年の登場以来、早くも全国の教育機関での採用が相次いでいる。ロイロノート・スクールの強みとは何か。開発背景や採用状況も含め、開発元であるLoiLoのCEOである杉山浩二氏（以下、浩二CEO）と、同社取締役である杉山竜太郎氏（以下、竜太郎取締役）の両名に話を聞いた。

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　ロイロノート・スクールは、プレゼンテーションを簡単に作成できるロイロノートに、教育現場から要望の多かった機能を追加した授業支援ソフトだ。

　授業支援ソフトは冒頭でも述べたように、学習者の課題への取り組み状況の把握や教材の配布回収といった機能を備えるのが一般的だ。従来のロイロノートでも「トンネル」という機能を使えば不可能ではなかった。ただし、このトンネル機能は「おおむね5人程度に教材を配布することを想定して実装した」（浩二CEO）もので、一般的な30～40人学級の生徒児童全員に教材を一斉配布することは困難だった。

　ロイロノート・スクールではこうした課題を克服。新たにトンネル機能を使わず、個人もしくは全員に教材を配布したり、学習者から教員に向けて質問の回答を送付したりする機能を搭載した（画面1）。一瞬でプリントの配布や回収ができるイメージだ。

画面1　ロイロノート・スクールでは、トンネル機能を使わずに教材を配布したりする機能が実装された（画面内の人物名は全て架空）《クリックで拡大》

　その他、クライアントアプリケーション単体で動作するスタンドアロン型から、クライアント／サーバ型へ変更。データをサーバ側へ保存する仕組みで本体容量の節約に寄与する他、共用タブレットでの利用も容易にした。また教員用と学習者用の2種類のアカウントによるログイン制に移行し、教員向け、学習者向けに異なる機能を提供する。ロイロノートにはない主要なロイロノート・スクールの機能は以下の通りだ。

教員用アカウントで学習者の提出作品や課題を一覧表示したり、選択した複数の作品を比較表示（画面2、3）
教員用アカウントから学習者のタブレットの操作をロック
教員や学習者の画面を全員のタブレットに写す「画面配信」
学習者同士でのデータ受け渡しを一時的に不許可に設定

画面2、3　ロイロノート・スクールに追加された授業支援ソフトとしての機能。クラス全員のタブレットから提出された課題を教員の端末で一覧表示でき（左）、さらにそこから幾つかの回答を選んで比較表示ができるようにした（画面内の人物名は全て架空）《クリックで拡大》

　このように変更点は多々あるとはいえ、ロイロノートの強みである「カードを線でつなぎ合わせてプレゼン資料を作る」という核となる機能と分かりやすさは、ロイロノート・スクールにもそのまま継承されている。

次ページへ競合製品との違いは「生徒目線」の徹底

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この記事の著者

野本竜哉

iOSコンソーシアム文教ワーキンググループ座長として、学校や塾といった教育機関でのiPhone、iPod touch、iPadの導入や活用、運用を支援している。全国各地の教育IT活用事例の取材に加え、教育をテクノロジーで支援する「EdTech」と呼ばれる分野のベンダーの取材や支援、教育関係者向けにIT活用を体験してもらうセミナー／イベントの企画運営、導入検討校へのコンサルティングなどを実施。自身が高校生のときの経験が発端となり、教育へのIT活用に深く関わるようになる。ITにより、これまで難しかった「生徒主体の新しい教育の形」の実現を支援すべく活動中。

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