手間が掛かるアプリケーションテスト
「Windows 10」移行で発生する“ありがちな悲劇”、非対応アプリに悩まないためには？
Microsoftは企業によるWindows 10への移行を支援すべく、対応アプリの一覧を記したWebサイト「Ready for Windows」を開設した。非対応アプリはどうするべきなのだろうか。
Ready for Windowsの公式Webページ《クリックで拡大》
Microsoftが提供するWebサイト「Ready for Windows」は、完璧ではないが、使用中のアプリケーションが最新OS「Windows 10」に対応しているかを確認したい企業にとって有用なものとなりそうだ。
アプリケーションの互換性の問題は、企業が新OSに移行する際に直面する最大の難題の1つだ。この負担を少しでも軽減すべく、Microsoftは2016年6月、Ready for WindowsというWebサイトを開設した。サードパーティーアプリケーションがWindows 10に対応しているかを確認するためのWebサイトだ。ただし、同サイトに掲載してもらうには、独立系ソフトウェアベンダー（ISV）が自ら申し出る必要がある。そのため、同サイトの一覧はWindows 10対応アプリケーションの完全なリストではない。
「それでも、非常に便利なWebサイトになるだろう」と指摘するのは、医療技術事業者MillarのIT管理者であるスティーブン・パワーズ氏だ。「多くの企業は新OSに移行する前にアプリケーションをテストする。私たちもそうした確認を前もってできていれば、非常に助かったはずだ」と同氏は語る。
MillarはWindows 10の早期導入企業であり、既にユーザーベースのほぼ全体にWindows 10を展開している。この移行に先立ち、同社は幾つかのアプリケーションをテストする必要があった。「このReady for Windowsがあれば、時間を節約できていただろう」とパワーズ氏は語る。
「企業やISVは、Windows 10の準備を整えるべき重要な時期を迎えている」。そう指摘するのは、調査会社Moor Insights and Strategyのパトリック・ムーアヘッド社長だ。
ISVにとっても好機
ムーアヘッド氏によれば、現在多くのISVがWindows 10への移行を進めており、向こう10～18カ月以内にWindows 10を導入しない企業顧客は、古いOSのセキュリティとサポート面のリスクを負うことになりかねないという。「ISVがいつまでもWindows 10をサポートしないようなら、他のISVへの切り替えを検討すべきだ」と同氏は語る。
ソフトウェア開発会社Agilineのエマニュエル・マシュー社長によれば、Ready for WindowsのメリットはISVにも及ぶという。ISVにとっては、アプリケーションの宣伝になるからだ。
「今の時代、宣伝になる機能は何であれ活用すべきだ」とパワーズ氏は語る。
Microsoftによれば、Ready for Windowsに自社のアプリケーションを掲載したいISVは、オンラインで簡単な申し込みフォームに記入する必要がある。一覧に追加される場合は、Microsoftから5営業日以内に通知があるという。
アプリケーションがWindows 10非対応の場合
Agilineのマシュー氏によれば、大きな企業はとりわけ、OSの移行に苦労する可能性が高い。そのため、全てをテストするまではアップグレードに慎重なIT管理者が多いという。「アプリケーションの互換性をもっと簡単に確認できるようになれば、非常に助かる」と同氏は語る。
Windows 10でサポートされない古いアプリケーションを使用している企業の場合、他のアプリケーションに切り替えるつもりがないのであれば、次善策を探すことになる。その1つに、仮想デスクトップインフラ（VDI）を使用するという方法がある。VDIを使えば、古いOSを搭載するコンピュータのユーザーにも、Windowsデスクトップとアプリケーションを配布できる。実際、主要な仮想化ベンダーの多くは、Windowsの新版がリリースされる度にVDIの採用が増加すると報告している。
Microsoftによれば、Windows 10は歴代Windowsの中で最も速いペースで導入が進んでいるという。2016年5月の時点で、Windows 10を搭載するアクティブデバイスは3億台を超えており、法人におけるWindows 10の稼働台数は1月時点で2200万台に達している。
多くのIT管理者は既に社内でWindows 10を実行しているか、あるいは社内のワークステーションにWindows 10を展開する計画の下、テスト段階に入っている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[サイボウズ株式会社] DXに必要な「Dスキル」「Xスキル」を持った人材を育成するには？ -
市場調査・トレンド
[サイボウズ株式会社] データで見る、DXが「順調に進む企業」と「つまずく企業」の違い -
製品資料
[サイボウズ株式会社] 賛否が割れがちな「Notesからの移行」 新環境への移行を納得してもらうには？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 農林中金に学ぶ内製開発 処理効率を約2倍に高めAI活用も加速させた方法とは？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] NTTグループのデジタル変革術、17万人が利用する決裁プロセス刷新の全貌
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
2
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
3
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
4
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
5
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
6
AI基盤は本当に「オンプレ回帰」する？ Broadcomの言い分と企業の本音
-
7
IBM iのブラックボックス化を打破 資産継承と進化を実現する「IBM Bob」の実力
-
8
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
9
AIが勝手に本番DBを削除 7割が悩むコード生成の実態と現場の防衛策
-
10
ISMSの“コンサル丸投げ”が招く数千万円の無駄 NTTドコモビジネスの脱出劇
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
7
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
8
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
9
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー