「多くの従業員がGoogleサービスのフロントエンドを非常に嫌がった」。2010年にCIOとしてHudbay Mineralsに加わったアビダウド氏は、こう語る。機能が制限的で、メールが見つけにくく、メール検索もしづらいと感じたようだ。「さまざまな機能に対して否定的な意見が寄せられた」（同氏）

　話はこれで終わりではない。従業員から「Outlookに戻すわけにはいかないか」との要望が繰り返し出されたのだ。2年後、アビダウド氏はついに折れ、希望者にOutlookの使用を認めることにした。

　そこには意外な落とし穴もあった。Outlookに戻すということは、すなわち複数ユーザーで同じドキュメントを同時に編集したり、動画で顔を見合わせながらチャットしたりするためのGoogle Apps for Workのツールが使えなくなる、ということでもあったからだ。

　1300人にOutlookの使用を認めたが、実際にOutlookをインストールしたのは恐らく十数人程度だったとアビダウド氏は説明する。

　業界標準のソフトウェアスイート「Microsoft Office」のオンラインサービス版として知られるMicrosoftの「Office 365」と、Google独自の企業向けサービスであるGoogle Apps for Work。クラウドメール市場におけるこの2大勢力の激しい競争で1つ明らかになったのは、「使い慣れた技術の安心感と信頼感を重視する企業」と、「顧客へのメールにせよ、ドキュメントの入力にせよ、勤務スケジュールの調整にせよ、新しい働き方を導入することに対して前向きな企業」との文化の違いだ。

当初はGoogle Apps for Workが優勢

　近年はメールの他にも、カレンダーやワープロといったオフィスソフトウェアのオンラインサービスへの移行を検討する企業が増えつつある。コストの低減、ディザスタリカバリー（DR）対策の強化、スケーラビリティの向上といったメリットを期待できるからだ。

　ただし、この市場はまだ発生期にある。調査会社Gartnerが2016年初頭に発表した調査結果によると、調査対象となった株式公開企業のうち、MicrosoftかGoogleのいずれかのオンラインメールサービスを使用している企業は13％にとどまった（内訳はOffice 365ユーザーが8.5％、Google Apps for Workユーザーが4.7％）。

　MicrosoftとGoogleのオフィススイートはそれぞれ、Webメール、ワープロ、カレンダー、メッセージ、スプレッドシート、スライド作成などのプログラムを含む。基本的なラインアップはどちらも同じだ。

　Gartnerのアナリスト、ガイ・クリース氏によれば、Google Appsはシンプルなライセンス体系や管理の容易さ、コストの低さなどが支持され、特にスタートアップ企業や小規模企業の間で人気が高い。一方、大企業はOffice 365を好む傾向にあるという。Gartnerによると、オンラインメールサービスを使用している株式公開企業の間では、Office 365ユーザー企業の比率が11％なのに対し、Google Apps for Workはわずか2％にとどまる。

　この市場には業界ごとの傾向もある。広告、IT、エンターテインメント、メディアなどの業界はGoogle Apps for Workを好み、銀行、エネルギー、製薬といった規制の厳しい業界にはOffice 365を選ぶ企業が多いようだ。ただしクリース氏によれば、こうした傾向は市場シェアに常に明確に反映されるわけではなく、企業向けのオンラインサービスに関しては特にそうだという。

　4年前にオンラインメールサービスへの移行を検討したとき、Hudbay Mineralsはちょうど北米から南米へと事業を拡大している最中だった。「どの国での業務かにかかわらず、全社でユーザー体験を統一したかった」とアビダウド氏は語る。当時、オンラインメールサービスの有力な選択肢といえばGoogle Apps for Workぐらいしかなかった。Office 365はまだリリースしたてで、機能が限られ、ユーザー規模も小さかった。

　クリース氏によれば、Microsoftが現在この市場で成功しているのは、同社が総力を挙げて製品強化に取り組んだ結果だという。また、クラウドコンピューティング自体の人気に後押しされた側面もある。「MicrosoftのOffice 365がようやく信頼できるレベルに達したということだろう」とクリース氏は語る。「MicrosoftがGoogleからシェアを奪ったというよりも、クラウドへ移行するユーザーが増える中で、Microsoftがそうした新規ユーザーのかなりの部分を取り込んでいる」というのが、同氏の見方だ。