メール廃止は可能？
「Slack」利用に失敗する会社と成功する会社の違い――9つのヒントで解き明かす（2/3 ページ）
チームメッセージングアプリケーションで電子メールは廃れるか
チームメッセージングアプリケーション市場最大手はSlackだ。Nemertesの副社長兼サービスディレクターのアーウィン・ラザー氏によると、市場シェアはSlackがおよそ60％、Cisco Systemsの「Cisco Spark」（以後、Spark）が30％、残りがAtlassianの「HipChat」やその他となっているという。2016年11月にはMicrosoftも参入し、メッセージングアプリケーション「Microsoft Teams」を発表した。
「導入を検討する企業の幅は広がっている」とラザー氏は話す。「大手企業でもビジネスアプリケーションとしての使用を検討し始めているようだ。まさにピークを迎えている」（同氏）
Nemertesの社内でもチームメッセージングアプリケーションの効果を実感している。従業員数10人の同社でSlackを使い始めたところ、たちまち社内電子メールを使わなくなったという。「とても自然なコミュニケーション手段だ。情報を見つけやすくなった」（ラザー氏）
ラザー氏たちにとって一番の不満といえば、重要とマークされた投稿の通知だけを受け取るように設定を変えなければならなかったことで、それは簡単に変更できたという。
人材採用ソフトウェア会社のLeverではさまざまなSlackのチャンネルを使っており、従業員がそこでGIFアニメーションを共有することを認めている。彼らは新入社員を歓迎したり、顧客獲得を祝ったり、企業文化を表現したりする動画を作ってアップする。Leverの上層部はユーモラスなビデオクリップが仕事の邪魔になるとは考えていない。
「そうやって祝い合うことで仕事の効率が下がるとは思わない。むしろ、結束を強めてチーム精神を高めることになり、それが企業利益につながっている」と同社の最高マーケティング責任者、リーラ・スリニバサン氏は話す。
GIFアニメーションの使用を特定のチャンネルに規制してはいないが、同社の従業員90人が自制することにより、別のチャンネルで使われることはほとんどないという。
Leverでは新人教育にもSlackチャンネルを利用している。
「チャンネルにメンバーを追加するには2秒しかかからない。これまでのように、電子メールグループのオーナーを調べて追加の依頼をしなくて済む」（スリニバサン氏）
Vistaprintの親会社Cimpressで主任音声エンジニアを務めるニック・パレシ氏は、同社の開発グループ間でSparkの試験運用を実施している。2017年春までに、世界各地にいるCimpressの全従業員4500人がSparkを使うようにする考えだ。
パレシ氏は、CiscoのWeb会議システム「WebEx」のバックエンドでSparkを使えるところが気に入っているという。ドキュメントを画面共有したり、Sparkのチャットルームにアップロードしたりできる。文字による対話が分かりにくいときは、ボタンをクリックするだけでビデオチャットに切り替えることも可能だ。
「エンドツーエンドのリアルタイムコミュニケーションの大半を網羅できるアプリケーションを探していた。1つのアプリケーションでビデオやチャット、音声、画面共有など全てを処理することが目標だ。これらのリアルタイムコミュニケーションを1つのアプリケーションでできるようになれば、電子メールはあまり必要なくなるだろう」（パレシ氏）
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