複雑なアプリは誰も望んでいない
ワークフローアプリで複数アプリの統合インタフェースを構築、導入の勘所とは（1/2 ページ）
最適なワークフローアプリケーションを導入することで、ユーザーは業務を効率化でき、企業は時間と経費を節約することができる。だがうまく導入するには、押さえるべきポイントがある。
従業員が日常的にする必須業務に対する考慮がなされていないツールは誰も欲しくはない
従業員が望んでいるのは、仕事を簡略化するアプリケーションで、仕事を複雑にするアプリケーションではない。そのため、新しいワークフローアプリケーションを実装する前に、企業は実装するアプリケーションを使用する従業員について考慮しなければならない。
ワークフローアプリケーションを採用すると、企業はさまざまな形で恩恵を受けることができる。一例を挙げると、最適なワークフローアプリケーションを導入することによって、従業員は効率的に仕事ができるようになり、企業は時間と経費を節約できるようになる。全体的には、従業員がアプリケーションにログインし、幾つもの機能をクリックして、各種インタフェースの間を行き来する操作に費やす時間が少なくなり、仕事に掛けられる時間が増える。
ワークフローアプリケーションは、複数のアプリケーションの主要機能が単一のインタフェースに統合されている。そのため、従業員は単一のユーザーインタフェースを使用して日々のワークフローと合致するビジネスオペレーションを遂行できる。効果的なアプリケーションによって、ワークフローは強化または改善される。また一元管理された方法を提供して、ユーザーエクスペリエンスを単一機能のアプリケーションの範囲を超えたものへと拡張する。
併せて読みたいお薦め記事
ヒトモノカネを管理するアプリケーションに関する記事
- 予測的人事で分かる未来のリーダー 「タレントマネジメント」が導く次の人材管理とは
- “感覚”による弁当、おこわ販売を脱せるか？ 米八グループが実現したERPシステムとは
- 人工知能がいよいよビジネス実用段階に？ 業務システムはどう変わる
ワークフローやビジネスプロセスに関する記事
ワークフローアプリケーションの導入
エンタープライズモバイルアプリケーションの中には、単一の目的に対応したものがある。このようなアプリケーションは、日常業務に組み込んでいるコンシューマーアプリケーションのように、従業員にとって分かりやすくビジネスプロセスに導入しやすいツールになる。
しかし、ビジネスプロセスがそのようなアプリケーションとうまく適合することはめったにない。そのため、従業員が一般的なワークフローを実行するには複数のアプリケーションが必要になる。例えば、外回りの営業担当者は、問題の追跡に「Trello」やドキュメントの共有と共同作業に「Office 365」、営業関連のメモ記録に「Evernote」、顧客情報の管理にSalesforceのサービスを使用するとしよう。つまり、外回りの営業担当者は、1回の訪問販売で、アプリケーションの調整という時間のかかる厄介な作業が必要になる。
ワークフローアプリケーションは、分散した機能を目的のワークフローに合わせて設計した単一のインタフェースに統合することで、実際のビジネスプロセスへの対処を試みている。そのため、従業員はアプリケーションを切り替えることなく、単一のインタフェースでワークフローを構成する全てのタスクを完了できる。
ワークフローアプリケーションは、単一目的のインタフェースを超えたユーザーエクスペリエンスという考えで、複数機能を備えたプラットフォームへと引き上げている。そして、このプラットフォームは、ワークフローの効率化と強化を目的とし、従業員の働き方に合わせて統一されたエクスペリエンスを提供している。例えば、ワークフローアプリケーションを使用すると、営業担当者は1つのインタフェースで全営業プロセスを管理することができる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
4
なぜOpenAIやAnthropicのAIは「脱走」したのか 情シスが迫られるエージェント統制
-
5
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
6
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
7
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
8
ANAが専用回線から移行した「NaaS」の全貌 ネットワーク準備が数カ月から数週間に
-
9
「プログラマー不要論」にThe Linux Foundationが示した答え
-
10
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー