インフラを取り巻く環境変化　生き残ったベンダーは何を選択してきたのか

インフラ、特にストレージ環境に関する変化は著しい。かつて有望視されたスタートアップも、幾つかはすでに事業を畳んでいる。生き残った企業が選択した技術は何なのか。

公開 2018年01月17日 05時00分

更新 2018年01月17日 15時04分

著者

Garry Kranz

[TechTarget]

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HCI市場は群雄割拠

今後はどうなっていくのか

　ハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）市場のリーダーであるNutanixは、競合するVMwareの顧客に自社のハイパーコンバージド基盤「Acropolis」をアピールするための行動を起こした。OEM契約を通じて、非x86系のサーバとしては初めて、IBMが自社サーバ「IBM Power Systems」にNutanixのHCIソフトウェアをプリインストールして販売できるようになったこともその1つだ。Nutanixは自社ブランドのハードウェアを完全に放棄したわけではないが、恐らくはその方向に向かっている。

　当初HCI市場でNutanixのライバルだったSimpliVityは業績が振るわず、Hewlett Packard Enterprise（HPE）が2017年1月に6億5000万ドルで買収した。SimpliVityのHCIソフトウェア「SimpliVity OmniStack」によって、HPEはHCI製品でデータ圧縮と重複排除機能を提供できる。HPEのHCI製品である「HPE Hyper Converged 250」や「HPE Hyper Converged 380」には欠けていた機能だ。

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ハイパーコンバージドの技術動向

ハイパーコンバージドで忘れちゃいけないSDSとの関係

　Cisco Systemsは2017年8月、HCIソフトウェアのパートナー企業であるSpringpathを3億2000万ドルで買収すると発表した。これにより、CiscoがNutanixの買収を計画しているとのうわさに終止符が打たれた。SpringpathはCiscoのHCI製品「Cisco HyperFlex」にソフトウェア定義ストレージ（SDS）を提供している。

　オープンソースベンダーのRed Hatも2017年、新製品「Red Hat Hyperconverged Infrastructure」でHCI市場に参入した。Red Hat Hyperconverged Infrastructureは、仮想化製品の「Red Hat Virtualization」とSDS製品「Red Hat Gluster Storage」を組み合わせた製品だ。

　米IT企業NetAppも遅まきながら2017年、HCI製品「NetApp HCI」でHCI市場への参入を果たした。NetApp HCIは、同社の「SolidFire」シリーズのオールフラッシュアレイとQoS保証機能を備えたストレージOS「Element OS」をベースとしている。

スタートアップが相次ぎ廃業

　資本市場は厳しい状況にあり、かつて有望視されたスタートアップ企業も何社かが困難な局面に立たされた。資金が尽きて廃業したベンダーもある。そこには、かつてストレージ専門WebサイトSearchStorage.comが選ぶ注目のスタートアップ企業リストに入ったCoho Data、DataGravity、Formation Data Systemsの3社を含む。

　SDSのスタートアップ企業Formation Data Systemsは2017年5月に事業を畳んだ。市場が急成長し、突如として過密化する中、他社との差別化を図れなかったことが敗因だ。

　DataGravityは、経営幹部がストレージ分野での成功体験を持つからといって、必ずしも新たな成功が保証されるわけではないことを証明する格好となった。DataGravityはポーラ・ロング氏とジョン・ジョセフ氏が2012年に共同で創業し、データを最適なストレージに配置できるハイブリッドストレージアレイ「Discovery Series」を手掛けた企業だ。ロング氏とジョセフ氏はiSCSI対応SANのパイオニアであるEqualLogicで経営幹部を務めていたが、2008年にDellがEqualLogicを14億ドルで買収した後は、Dellの経営チームに加わった。

　同社は2015年にはDiscovery Seriesのハードウェア生産を打ち切り、事業の主軸を仮想ストレージアレイ向けのストレージソフトウェアへと移行した。だがこの戦略は功を奏さず、2017年7月、資産売却を進める中でクラウドセキュリティ専門のHyTrustに買収された。

　NASベンダーのCoho Dataはかつてベンチャー投資家や機関投資家に高い人気を博し、7600万ドルの資金を調達してネットワークファイルシステム（NFS）ベースのハイブリッドアレイ「DataStream」を開発した。その後、HPEやSupermicroなどのサーバメーカーとOEM契約を締結するも、エンタープライズストレージ市場ではクラウドやコンバージド、ハイパーコンバージドインフラを選ぶユーザーが増加。そのあおりを受け、Coho Dataは2017年9月、静かに事業を終わらせた。

　ストレージ製造企業のDiablo Technologiesは2003年の創業後、1億ドル近くの資金を調達し、フラッシュDIMMやNANDフラッシュメモリを搭載したメモリモジュール「Diablo Memory1」を開発した。2014年にはフラッシュカードの販売でIBMやSupermicroなどのサーバメーカーとOEM契約も締結した。さらに2017年には以前の開発パートナーであるNetlistとの特許訴訟で勝利を収め、好調なスタートを切った。だがこの勝訴は結局、犠牲が多く引き合わない勝利となった。Diablo Technologiesの事業は法廷闘争が続く中で勢いを失い、2017年8月、同社は廃業に追い込まれた。

　だが投資家がストレージスタートアップから完全に手を引いたわけではない。最近はクラウドバックアップやコンバージドストレージ、データ管理などの分野で大型の資金調達ラウンドが実施されている。

ソフトウェア定義ストレージの台頭

　Formation Data Systemsは廃業したが、ソフトウェア定義ストレージ（SDS）自体はレガシーハードウェアの優勢を切り崩しつつあり、数年前に始まったサーバベースストレージ導入の動きは引き続き拡大している。ストレージアレイベンダーの間では、ハードウェアの側面を強調せず、データ管理基盤またはプロプライエタリソフトウェアを実行するためのクラウドストレージアレイとして製品を刷新する動きも広がりつつある。

　2017年6月に新規株式公開（IPO）を実施し、6000万ドルを調達したTintriもその一例だ。フラッシュストレージなどを扱うTintriのIPOは公募価格割れという厳しい結果に終わった。Tintriの事業戦略は、オールフラッシュアレイのパイオニアであるViolin Systemsの戦略とよく似ている。Violin Systemsは会社更生法の適用を申請した後、新たな資金を確保し、2017年に経営再建を果たした。新たな事業戦略は、オンプレミスでプライベートクラウドを構築する企業向けに仮想化専用オールフラッシュアレイを提供するというものだ。Tintriも同様のビジネスモデルを掲げている。

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