注目すべき米国の医療ITトレンドを専門家が予測
2018年の医療ITトレンド4選、ブロックチェーンや人工知能はいよいよ実用段階へ
2018年、米国の医療機関はブロックチェーンの応用と人工知能（AI）の活用拡大に備えることになるだろう。電子医療記録（EHR）ベンダーによるデータ分析技術の発展も拡大するかもしれない。
業界専門家は、2018年に注目すべき医療ITのトレンドを予測するのに忙しい。TechTargetのチームも、2018年に医療業界がどのようなトレンドに注意を払うべきかを予測してみた。
ブロックチェーンは2017年に理論から実践に移るだろうと、医療IT分野のある専門家が推測した。それ以降、2018年の医療ITトレンドのリストにブロックチェーンが返り咲いている。TechTargetでニュース記事と特集記事を担当するショーン・サトナーは「2018年に初めて実際の医療現場でブロックチェーンのテストが開始されるのではないか」という仮説を立てている。
「医療機関のデータを分析する技術に対して、電子医療記録（EHR）ベンダーがこれまで以上に関わるようになるだろう」と推測するのは、TechTargetで論説員を務めるスコット・ウォラスクだ。
医療機関での診断行為や画像診断に人工知能（AI）の活用が始まっている。TechTargetのニュース記者、クリスティン・リーは「2018年もAIが進化を続ける」と予測している。
2018年に注目すべき医療ITトレンドの予測を締めくくるのが、デジタルヘルスだ。デジタルヘルスは医療機関にも患者にも急速に受け入れられつつある。
本稿では、TechTargetの論説員やニュース記者の意見を紹介しながら、こうした予測をさらに詳しく解説する。
期待から実用に移るブロックチェーン――ショーン・サトナー（ニュース記事と特集記事の担当記者）
ショーン・サトナー
ブロックチェーンは単なる一時的な流行や熱狂にはとどまらない。だが、医療用IT製品や臨床現場には数多くの厳しい要件があるため、ブロックチェーン自体の価値や、ブロックチェーンを医療に取り入れる価値はいまだ証明されていない。
ブロックチェーンが、2018年の医療ITにおいて最も注目されるトレンドの1つであることは間違いない。
だが、2018年は特に、この急速に進化するテクノロジーを初めて大規模に取り入れるためのテストが大々的に行われる年になるだろう。医療用データの保護ややりとりを容易にするために、医療機関がブロックチェーンを採用するのかどうか、採用するとしたらどのように利用するのかを医療ITコミュニティーの人々が注視している。
2018年には、大手ベンダー、多くの新興企業、独立系ソフトウェア企業が医療用IT製品におけるブロックチェーンの完全な実装に向けて急速に動きだすことに疑いの余地はない。この動きは、ブロックチェーンがビットコインや主流商業に進出した約2年前には想像もできなかったほどの速さになるだろう。
IBM、Intel、Google、Microsoftなどの企業が、医療用を含め、ブロックチェーン製品開発専用の部署を設けるようになっている。米国の医療IT当局は、ブロックチェーンを大々的に推進している。
Change Healthcare（前McKesson ITホールディングス）は、医療製品における同社独自のブロックチェーンを2017年に発表し、2018年には取引を開始する。
だが、これに懐疑点が残るのはもっともだろう。
医療分野には、まだ実用化されていないテクノロジーに対して明らかな制約があることはほぼ間違いない。それだけではなく、医療ITは、既に医療データの相互運用性やサイバーセキュリティ障害のような解決困難な問題に対する他の「解決策」に取り組んでいる。
ただ、明らかなことが少なくとも1つある。ブロックチェーン技術の医療現場への進出に大きな期待が寄せられているということだ。
分析に積極的に関わるEHRベンダー――スコット・ウォラスク（論説員）
スコット・ウォラスク
電子医療記録（EHR）システムは医療業界全体に浸透している。そのため、EHRベンダーは2018年には患者データの分析業務に一層力を入れることになるだろう。公衆衛生への取り組みを強化したり、さまざまな医療専門家へリアルタイムでレポートを提供したりといったことを実現できる、データ分析のメリットは明らかだ。
医療機関はこの動きに好意的に反応するだろう。Medical Group Management Association（MGMA）が2017年に実施した聞き取り調査によると、ほとんどの医師が既にEHRシステムに組み込まれている分析機能をある程度使用している。
Epic Systems、Cernerなどの大手EHRベンダーにとって、自社製品内に患者データを集約する可能性が新しい事業として盛んになるだろう。Cernerは既に公衆衛生管理の分野に投資している。その中核として、患者の予後を評価するために大量の計算処理をする必要がある。Cernerの社長ゼーン・バーク氏は、同社がこれまでに蓄積した患者データを基に、2018年には公衆衛生ツール事業を拡大すると『Kansas City Business Journal』に語っている。
クラウドベースのEHRベンダーathenahealthは、小規模だがCernerやEpic Systemsの競合企業として、公衆衛生データ分析ツールを市場提供している。同製品は、例えばEHRデータを患者の保険金請求や検査結果に関連付けている。
診断へと向かうAI――クリスティン・リー（ニュース記事と特集記事の担当記者）
クリスティン・リー
AIはもはや、医療従事者が「医療業界や患者ケアの方法に影響を及ぼすのではないか」と夢見るだけのテクノロジーではなくなるだろう。AIにとって、2018年は医療機関で試験導入されるだけでなく、実際に影響を及ぼし始める年になる。
現在、医療現場でのAIの一般的な用途は、自然言語処理やロボティックプロセスオートメーション（RPA）だ。つまりAIは、MedCPUのサービスのように大量のデータからあるデータを特定したり、Blue Prismのシステムのように単純な管理作業を自動化したりするといった、より基本的な形で利用されている。だが、医療機関はもっと多くの場面でAIを活用しようとしている。
Center for Connected MedicineとUniversity of Pittsburgh Medical Center（UPMC）が実施した調査によると、臨床判断のサポート、公衆衛生、疾病管理、再入院、請求処理にAIを既に活用している医療機関もあるという。だが、一部の専門家は、AIは2018年にがん診断、病理学、画像診断などの分野に価値をもたらし始めると予測する。IBMが買収したMerge Healthcareは、「Watson」を用いてこれを可能にしている。
Massachusetts General HospitalとBrigham and Women's HospitalのCenter for Clinical Data Scienceでエグゼクティブディレクターを務めるマーク・ミカルスキー氏は、2018年にAIの実用化が進むと予測し『Computer Business Review』に次のように語った。「2018年の終わりには、主要な医療システムの半数において、診断チームは何らかの形でAIを採用するようになるだろう」
デジタルヘルス変革の推進――テイラー・ホールマン（筆者、共同編集者）
テイラー・ホールマン
モバイルが医療現場に急速に広まりつつある。スマートフォンやタブレット端末が普及していることから、この傾向が近いうちに減速することはないだろう。医療ITのトレンドに限って言うと、デジタルヘルスは2018年以降飛躍的に成長すると予測される。デジタルヘルスに特化したベンチャーキャピタルのRock Healthによると、2017年前半だけで188社のデジタルヘルス企業に35億ドルが投資されたという。また、さまざまな統計情報を公開しているStatistaは、ウェアラブル端末の数が2022年までに3400万台に達すると予測している。
米国食品医薬品局（FDA）は、同局の提唱する「デジタル製品への、新しく現代的なアプローチ」を反映するために、特定のモバイル医療テクノロジーに対する規制を緩和する新しいガイダンスを発表した。医療機関と患者がフィットネストラッカーやモバイル医療アプリなどのデジタルヘルステクノロジーを受け入れていること、そして、健康についての情報を取得している方がより良い成果を得られるという事実が臨床的証拠によって裏付けられていることを、FDAは認識しているという。そのためFDAは、人々がもっと情報を得るのに役立つテクノロジー、イノベーションを妨げるのではなく促進するテクノロジーの発展を促進すべきだと感じている。
転倒検知モニターなどのデジタルヘルステクノロジーを利用することで、高齢者は在宅でより良い生活を送りながら年を重ねることができる。遠隔診断や遠隔医療についても、多くの州が法律を改正してこれらのサービスを利用する機会を拡大するに伴い、デジタルヘルス変革の一端を担うだろう。現在、普及が拡大しているのは、精神疾患と問題行動に対する遠隔医療サービスだ。これは、米国成人の5人に1人が精神疾患に苦しみ、そのような人々が医療に助けを求める前にスマートフォンを利用することが多い現代においては、特に有益なサービスである。精神医療サービスが増加すれば、より多くの人が必要なときに必要な場所で治療を受けることができる。
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