RPAのその先へ

GEのAI活用、botを部下として扱うために必要なこと（1/2 ページ）

GEはAI戦略の強化を図るため、AIを人間的にしようとしている。開発したAI botは管理職の下に配属した。課題は山積している。

公開 2019年02月28日 05時03分

更新 2019年02月27日 08時36分

著者

George Lawton

[TechTarget]

印刷する

　GEはもっと効率的にAI（人工知能）戦略を推し進めるための手段として、bot利用の実験を行っている。botを通じてAI機能を導入することで、実質的に、人材管理に使っていた従来型の慣行をテクノロジーに当てはめることが可能になった。これには新人研修、トレーニング、評価、AI botにまつわる文化の醸成が含まれる。

　GEのAI担当ディレクター、ビベク・タクラル氏によると、同社はbotに名前まで付けているという。タクラル氏のチームによっておよそ50種類のbotが制作され、グレッグ、オリーブ、マックスなどと命名されて、今いる人員ではなかなか追い付けない特定の作業を担当している。

　「新しい人材を採用する代わりに『botを訓練してもっと仕事をさせられないか』（と問い掛けている）」。タクラル氏は米サンフランシスコで開かれた「RE・WORK Deep Learning Summit」の講演でそう語った。AI育成の側面は、GEの従業員に対する処遇に近い。AI botは人間の管理職の下に配属され、管理職がその実績や行動を見守って、改善すべき分野を指摘する。

　GEのAI botは、見方によっては企業が一般的な作業の多くを自動化するために使ってきたロボットプロセス自動化（RPA）技術の拡張でもある。加えてAI botはクラウドアプリケーションや機械学習アルゴリズム、会話型インタフェースにおける進化を活用し、さまざまな作業で人間を補佐したり交代要員になったりしている。

併せて読みたいお薦め記事

AIが職場にやってくる

RPAの現在

AI bot戦略の確立

　タクラル氏はハンガリーのブダペストにある同社の製造施設で1年ほど前にAI botプロジェクトを立ち上げ、同氏のチームは30人ほどの陣容に成長した。同氏はGartnerの研究機関と連携し、20社ほどの異なるベンダーから話を聞いて、RPAとAIツールの現状を把握している。当初はやりやすい分野を見極めることに重点を置いた。それが請求書の処理や注文への対応といった、従業員が追い付くことに苦労しているルーティン業務だった。

　「われわれは（従業員が）サプライヤーや顧客を相手にもっと生産的な仕事ができるよう、1万5000人時をビジネスに提供した」（タクラル氏）

　最初の1年は、そうした異なる技術をどう効果的に使うかを学習することに大部分の重点を置いた。

　「これは下から上へのアプローチだった。私は従業員を訪ねて時間をもらい、仕事を奪うことはしないと約束した」（タクラル氏）

　タクラル氏は、2019年は機械学習とディープラーニングによっていかに価値を高めるかを研究することに費やす時間を増やしたいと考えている。機械学習は、新しい行動を起こすために役立つより良い情報を提供する助けになり得る。

　同氏はまた、従来型の管理哲学のアイデアを使ってAI botの一群をもっとうまく組織に組み込む方法にも目を向けているという。同氏が思い描くのは、さまざまな種類の管理職が個々のAI botを評価するだけでなく、販売やコンプライアンス、注文処理、会計といったさまざまな種類のプロセスをAIがどれだけうまくこなせるかも評価するエコシステムの構築だ。

　次の年はスケーリングや、プロセスマイニングおよびIoTの統合といった技術の導入にもっと重点を置く計画だといい、「プロセスマイニングでは、一方のbotが5分でこなせるプロセスに、もう一方のbotが10分かける理由についてのインサイトが得られる」とタクラル氏は話す。

次ページへ第一線の従業員とデータレイクの間にAIを介在させる