クラウド移行と同様、脱クラウドでオンプレミスに戻るとなれば移行作業は簡単ではない。パブリッククラウド独自の仕様に合わせてシステムを構築しているとすれば、オンプレミスに戻る際は再び作り直しが必要になるからだ。リソースをサービスとして利用できるパブリッククラウドとは異なり、オンプレミスでは設備投資の予算も用意しなければならない。そのためパブリッククラウドでシステム運用を開始した後に何らかの課題を抱えたとしても、インフラを見直すまでにパブリッククラウドで数年の運用期間を経るのが一般的な判断だろう。

　EMCジャパンでハイパーコンバージドインフラ（HCI）やクラウド分野のプリセールスを担当する平原一雄氏によると、海外でパブリッククラウドからオンプレミスに移行した企業は、いち早くクラウド化に着手した企業がほとんどだ。「2013年～2014年ごろにパブリッククラウドに移行した企業が中心だと考えられる」と平原氏は語る。

　企業がオンプレミスに回帰する理由は幾つか考えられる。例えばコストの問題がある。日本IBMでクラウド事業を統括する二上哲也氏によると、クラウドからオンプレミスに移行した企業は、インターネットサービスを提供するスタートアップ（創業間もない企業）が多い印象だという。「新規事業をパブリッククラウドで立ち上げ、事業規模が大きくなった結果としてランニングコストが高くついてしまったことが、オンプレミス回帰のきっかけになった可能性がある」と二上氏は指摘する。

　クラウドサービスを使えばIT設備の直接的な投資は不要なので、コストを抑制できるという意見がある。だが使い方によっては、コストがクラウド運用における課題の一つになるということだ。具体的な事例としては、冒頭で紹介したNTTぷららの取り組みが参考になる。同社は、ひかりTV用のコンテンツ管理でクラウドストレージ「Azure Blob Storage」を使っていたが、オンプレミス側にDell EMCのストレージシステムを導入し、データを移行した。課題となったのはコンテンツをAzureの外部に出す際のコストと、運用管理の自由度の低さだ（詳しくは過去記事参照「ひかりTVが『クラウドストレージ』をやめて『オンプレミス』に回帰した理由」）。

「脱クラウド」を押しとどめる要因も

　国内でも数年後に脱クラウドの動きが広がる可能性はある。ただし米国で起きている動きと同じことが国内でも起こるとは限らない。

　1つ目はそもそものオンプレミスからクラウドへの移行の遅れだ。一般的に国内企業の傾向として、意思決定に時間をかける点が挙げられる。これは米国との違いとして特徴的な点であり、クラウド移行を成功させる上で、ある意味ではプラスに働く。クラウド移行を慎重に検討する企業は、きれいな移行計画を描いたものの、いざ実行する段階になって実現可能性の低さに気付くことがある。その場合は再びクラウド移行計画を立て直す必要がある。「その間に状況が変わり、より良い選択をできるようになれば結果的には間違いではない」と挾間氏は話す。ただし計画に時間をかければ、それだけITシステムの最新化に乗り遅れてしまう弊害は残る。

　2つ目は国内企業がクラウドへの移行を済ませ、クラウドの課題に直面したとしても、クラウドにとどまる可能性があることだ。パブリッククラウドの急速な進化を考えれば、企業が現時点で直面しているパブリッククラウドの課題が、数年後には解消もしくは軽減されていることが十分に考えられる。ただしパブリッククラウドベンダーが生み出す解決策によっては、結果としてオンプレミスへの回帰や、オンプレミスの併用につながる可能性がある。リソースを共有するパブリッククラウドではなく、オンプレミス側に配置する専有型のインフラでAWSの機能を利用できる「AWS Outposts」がいい例だ。

　パブリッククラウドは拡張性の高さや従量課金型のリソース調達などの利点があり、ITインフラの最新化といった文脈でも注目されるようになった。ただしオンプレミスでも同じ特性を持たせた製品や、パブリッククラウドとオンプレミスをシームレスなインフラとして扱う製品も登場しており、両者の違いは以前よりも小さくなっている。脱クラウドはこうしたITインフラの進化や変遷の流れの中で起きている一時的な企業の動きに過ぎない、とも言える。

　とはいえクラウドとオンプレミスの垣根が取り払われつつあるからこそ、脱クラウドに注目する意味がある。企業がパブリッククラウドからオンプレミスに回帰しなければならなかった明確な理由があるからだ。第2回以降は、脱クラウドにつながるパブリッククラウドの課題とオンプレミスの利点や、アプリケーションの可搬性が求められる今後の時代に必要なインフラ構築の視点、候補となる製品などを紹介する。