「脱クラウド」検討のポイント【前編】
企業はなぜ「脱クラウド」したくなるのか Gartnerに聞く
クラウドサービスで稼働させているワークロードをオンプレミスのインフラに移行させる「脱クラウド」を検討する企業がある。こうした動きはなぜ起こっているのか。脱クラウドの現状を説明する。
サーバやCPU、ストレージなどのコンピューティングリソースを使用したい分だけ利用料金を支払って調達する「ユーティリティーコンピューティング」の考え方は、インターネットの登場以来ずっと存在する。クラウドサービスが登場したことで、ユーティリティーコンピューティングがより身近な存在となった。今やあらゆる規模の企業が、クラウドベンダーの世界規模の巨大インフラを活用して、それまでのデータセンターにまつわる設備投資を最小限に抑えている。
ただしクラウドサービスは完璧ではない。
脱クラウドがしたくなる“あの理由”
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「脱クラウド」を引き起こす要因とは
「脱クラウド」の動きは国内でも
ユーティリティーコンピューティングの導入を成功させることは簡単ではないし、自社の全てのワークロード（アプリケーション）をクラウドサービスに移行できるわけでもない。クラウドサービスへのワークロードの移行が期待外れに終わった場合、オンプレミスのインフラにワークロードを戻す「脱クラウド」という面倒な作業が発生する恐れがある。
「ワークロードやプロジェクトが望ましい結果を得られていないなら、インフラを変えるのは意味がある」。調査会社Gartnerでディスティングイッシュトバイスプレジデントアナリストを務めるデイビッド・ミッチェル・スミス氏はこう語る。
脱クラウドはIT戦略全体の問題ではなく、ワークロードごとの判断が必要になる点に注意が必要だとスミス氏は注意を促す。「あるワークロードにとっては脱クラウドが現実的だとしても、そうではないワークロードもある」（同氏）
スミス氏によると、企業がクラウドサービスからオンプレミスのインフラにワークロードを戻す一般的な理由は、ベンダーへの不満だ。開発用やテスト用など永続的に保持する必要がないワークロードのために、クラウドサービスのリソースを大量に利用することもユーザー企業が望まないことだという。
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