オンプレミスに回帰する「脱クラウド」の動向を追うと、企業がパブリッククラウドでどのような問題に直面し、なぜオンプレミスを選択するのかが見えてくる。企業がパブリッククラウドで直面する問題とは。
パブリッククラウドに対する企業の姿勢は変わりつつある。本格的にパブリッククラウドへの移行に着手する企業がある一方で「オンプレミスでの運用継続を肯定的に捉える企業も珍しくなくなっている」と、日本IBMでクラウド事業を統括する二上哲也氏は話す。ある意味ではクラウド化を最優先で考える「クラウドファースト」への“熱”が冷めて、オンプレミスの良さを再評価する企業もあるということだ。
この動きはパブリッククラウドのIaaS（Infrastructure as a Service）からオンプレミスにシステムを移行する「脱クラウド」と無関係ではない。「パブリッククラウドからオンプレミスに移行した先行事例を知って、パブリッククラウドに対して慎重になっている国内企業もある」と、EMCジャパンでハイパーコンバージドインフラ（HCI）やクラウド分野のプリセールスを担当する平原一雄氏は語る。国内における脱クラウドの動向について、平原氏は「現時点では“流れ”と言えるほどの動きはない」と言うが、米国から数年遅れで動きが大きくなる可能性は否定できない。
脱クラウドの動きはパブリッククラウドにおけるシステム運用の限界を示してもいる。それをよく理解できるのがDropboxの事例だ。ベンチャー企業だった同社はパブリッククラウドの「Amazon Web Services」（AWS）を利用し、十分に事業が成長した時点でオンプレミスに移行した。Dropboxのインフラ分野を率いるジェームズ・コーリング氏は、AWSを選択した理由は「“素早い事業展開”をするため」で、オンプレミスへの切り替えは「事業を開始して間もないころから検討していた」と説明する。AWSのメリットを享受する必要はあったが、ある時点で運用に限界が来ると見込み、実際にそうなったのだ。
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