「Windows Virtual Desktop」の導入効果を見極める【中編】

「Windows Virtual Desktop」（WVD）の利用に向かない企業の特徴とは？

「Windows Virtual Desktop」（WVD）はエンドユーザーが簡単に「Windows」の仮想デスクトップを利用できるようにするといったメリットがあるが、短所も幾つかある。WVDの利用に適していない企業の特徴を説明する。

公開 2021年06月01日 05時00分

[TechTarget]

印刷する連載新着通知を受け取る

　MicrosoftのDaaS（Desktop as a Service）「Windows Virtual Desktop」（WVD）は仮想デスクトップの管理を簡素化し、クラウドサービス群「Microsoft Azure」のセキュリティサービスを利用してセキュリティを高められるといった長所がある。ただしWVDには短所も幾つかある。前編「『Windows Virtual Desktop』（WVD）の利用に向いている企業の条件とは？」に続く本稿は、WVDの課題を説明する。

併せて読みたいお薦め記事

「Windows Virtual Desktop」とは何なのか

「Windows Virtual Desktop」以外の選択肢

Windows Virtual Desktopが“向かない企業”の条件とは

　WVDのインフラはAzureだ。WVDのユーザー企業が仮想デスクトップのインフラを管理するには、ネットワークの設定やリソース割り当てなどの作業が必要で、自社のニーズに合わせてさまざまなAzureサービスを利用しなければならない。こうした作業は、たまにAzureを扱うだけの管理者にとっては難しい。

　MicrosoftはAzureサービスに継続的に改良を加えているため、管理者が最新情報を把握するには時間がかかる。WVDのセットアップとメンテナンスには、Azureのコンポーネントに加えて「Windows」のコマンドラインインタフェース「PowerShell」の詳しい知識が必要になる。専任ではない管理者は相当の時間と労力を使うことになる。

「マネージドサービス」がもたらすメリット

　小規模企業がWVDを利用する場合、Microsoftのパートナーが提供するWVDの月額制マネージドサービスを契約するのが現実的だ。WVDの利用コストは高くなるが、マネージドサービスの利用により管理負荷を軽減できる。WVDを利用したくてもWVDを自社で運用できる技術スキルがない小規模企業に、WVDのマネージドサービスは役立つ。

　コスト面では、Windowsの特定エディションまたはサブスクリプション製品／サービス群「Microsoft 365」（Office 365）の特定プランがWVDのライセンスを含む。ただしMicrosoftは、WVDをホストするAzureの仮想マシンとストレージについて、使用量に応じて課金する。Azureの利用料金に関する複雑さは小規模企業にとって面倒だ。パートナーはシンプルな課金体系でWVDのマネージドサービスを提供するため、その面倒を解消してくれる。