「Windows Virtual Desktop」（WVD）に満足できない企業が選ぶ“代替策”とは？

「Windows Virtual Desktop」（WVD）はエンドユーザーが簡単に「Windows」の仮想デスクトップにアクセスできるようになるといったメリットがあるが、短所も幾つかある。WVDの利用に適していない企業の特徴を説明する。

公開 2021年06月08日 05時00分

更新 2022年09月15日 11時13分

著者

Jo Harder

[TechTarget]

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　中編「『Windows Virtual Desktop』（WVD）の利用に向かない企業の特徴とは？」は、MicrosoftのDaaS（Desktop as a Service）「Windows Virtual Desktop」（WVD）の課題を整理した。企業によっては、WVDの導入効果が十分に得られないことがある。例えばWVDを直接管理できる技術の人材がいない小規模企業は、自社でWVDを管理することは難しい。大規模企業は仮想デスクトップに複雑な要件があり、WVDよりも高度な制御が可能な製品やサービスを必要とすることがある。

Windows Virtual Desktopを選べない、選ばない企業の“他の選択肢”

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　WVDはシンプルな単一の仮想デスクトップイメージを使用する場合に最適だ。さまざまな従業員、特に多くのアプリケーションを利用する従業員に応じて多数の仮想デスクトップイメージを用意する場合は、より用途に合った代替製品／サービスを使用する方がメリットが大きい。

　多数のアプリケーションを使用し、複雑な要件がある大規模企業には、MicrosoftのサーバOS「Windows Server」のリモートアクセス機能「Remote Desktop Services」（RDS：リモートデスクトップサービス）やCitrix SystemsのVDI（仮想デスクトップインフラ）製品「Citrix Virtual Apps and Desktops」、VMwareのVDI製品「VMware Horizon」が有力な選択肢になる。これらの機能や製品は、仮想デスクトップだけではなく仮想アプリケーションの配信も可能にする。

　RDSやCitrix Virtual Apps and Desktops、VMware Horizonは、サードパーティーの管理ツールとの併用もできる。仮想デスクトップのインフラに対して厳重な管理と監視が必要な企業は、VDI製品やDaaSのインフラをControlUp Technologiesなどの運用管理ベンダーが提供する仮想サーバ管理ツールで管理できる。

　WVDが自社の仮想デスクトップのニーズに最適かどうかを検討する前に、他の選択肢も余すとこなく調査した方がよい。調査の結果WVDが最適だと分かったら、次のステップは運用方法の判断だ。Microsoftのクラウドサービス群「Microsoft Azure」を使いWVDを自社で構築して管理する方法もあれば、パートナーとマネージドサービスを契約する方法もある。WVD以外の仮想デスクトップ製品／サービスの方が従業員にメリットをもたらす場合もある。