EHRの音声認識機能は使い物になるか【中編】
電子カルテベンダーCernerが「AWS」移行後も「Nuance」の音声認識を選ぶ理由
電子カルテ（EHR：電子健康記録）向け音声認識技術の需要が高まっている中、医療ITベンダーCernerは技術の先進性と臨床現場のニーズのバランスを慎重に判断しようとしている。同社が重視する「臨床上の価値」とは。
医療現場の業務負荷軽減を目的として、米国では電子カルテ（EHR：電子健康記録）に音声認識機能を搭載する動きが広がっている。米国の電子カルテベンダーEpic Systems（以下、Epic）の製品を中心に解説した前編「電子カルテの音声アシスタントの可能性と限界 多機能でも『理想には遠い』のはなぜか」に続き、中編となる本稿は、同じく米国の電子カルテベンダーCernerの動向を取り上げる。
Cerner製電子カルテと音声認識機能「Voice Assist」
Cernerは「Voice Assist」というEHR向けの音声認識ソフトウェアを開発し、2020年にIndiana University HealthやSt. Joseph's Healthなど複数の医療機関で試験運用を開始した。Cernerで音声エクスペリエンス担当のディレクターを務めるジェイコブ・ギアーズ氏によると、Voice Assistの開発には約18カ月を費やし、2021年後半に販売開始する。
Voice Assistの開発を軌道に乗せる上で重要だった要素について、ギアーズ氏は「自然言語処理技術の成熟」「音声認識技術ベンダーNuance Communicationsとの提携」そして「2019年にクラウドサービス群『Amazon Web Services』（AWS）にシステム移行したこと」を挙げる。特にAWSへの移行はVoice Assistの性能向上に寄与したという。
AWSを採用してもNuanceとの関係を続ける“あの理由”
AWSは音声認識サービス「Amazon Transcribe Medical」や自然言語処理サービス「Amazon Comprehend Medical」など、医療機関向けの音声技術を独自開発している。だがCernerはそれらを採用せず、Nuance Communicationsとの提携を維持するという。その理由についてギアーズ氏は「Nuance Communicationsは、多岐にわたる専門分野別の医学用語を認識する専用の音声アシスタントを構築済みパッケージとして提供しているからだ」と語る。
Nuance Communicationsの音声認識技術の一つに、同社が「意図分析」と呼ぶものがある。ギアーズ氏によれば医療機関はこの技術を使うと、音声から要求を分析し「どこに行って要求を受けるか」「何をすべきか」「電子カルテから何の情報を提供すればいいのか」といった構成要素を抽出できるようになる。
調査会社CB Insightsでプリンシパルアナリストを務めるジェフリー・ベッカー氏は「Nuance Communicationsとの提携を継続するCernerの決断は、Nuance Communicationsの技術が医療分野を強く意識して進化を遂げていることの裏付けだ」と説明する。
「機能」vs.「場所」、CernerとEpicの違い
「医療用音声認識ソフトウェアの構築は簡単な作業ではない」とギアーズ氏は話す。「臨床現場でやり取りされている音声は複雑で分かりにくい上に、音声認識技術の実装には途方もない精度を要求される。EHRとのやり取りに費やす時間を削減するためにはROI（費用対効果）を考える必要がある」（同氏）
ギアーズ氏のチームは、医師が電子カルテのどんな部分で「クリック疲れ」に悩まされているのかを調査し、音声アシスタントが最も活用しそうなポイントを探したという。その結果Voice Assistは、カルテ内のタブを移動するコマンドや、カルテを検索して必要な書類を見つけるリマインダー設定などのコマンドにひも付けて実装された。
後編は、EHRの音声認識機能を臨床利用している医療現場の「本音」から、理想と現実を探る。
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