“不快なZoom”“嫌なTeams”をなくす「パーソナルWeb会議デバイス」の選び方

Web会議デバイスを会議室にだけ導入するのは、テレワーカーのニーズを無視している。検討すべきは、個別の従業員が扱う「パーソナルWeb会議デバイス」の導入だ。どのような点を評価して選ぶべきなのか。

公開 2021年09月21日 05時01分

更新 2023年01月06日 09時10分

著者

Irwin Lazar

[TechTarget]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が始まって以来、「Zoom」や「Microsoft Teams」をはじめとするWeb会議ツールは従業員の共同作業のために、なくてはならないものとなった。企業の間では、オフィスへの回帰や、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」への移行を計画する動きがある。ITリーダーは従業員がどこにいても、優れたWeb会議体験を提供しなければならない。

　Cisco Systems 、DTEN 、Logitech 、Neatframe 、Poly（Plantronics）などのWeb会議用デバイスベンダー各社は、個別の従業員が利用する「パーソナルWeb会議デバイス」を提供している。オフィスワーカーとテレワーカーの両方のニーズに応えるためだ。その中にはスタンドアロンカメラやオーディオ内蔵ビデオバー（ビデオカメラ、マイク、スピーカーを搭載したデバイス）、オールインワンデバイス（ディスプレイ、ビデオカメラ、マイク、スピーカーを搭載したデバイス）などが含まれる。こうしたパーソナルWeb会議デバイスは概して、ノイズキャンセル機能や周囲光に応じた自動ビデオ調整機能、リモートデバイス管理機能といった比較的高度な機能を備える。

失敗しない「パーソナルWeb会議デバイス」の選定ポイント

　パーソナルWeb会議デバイスを評価するとき、IT部門は次の点を考慮するとよい。

1．従業員がどのくらい頻繁にWeb会議をするか

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　1日に数時間をWeb会議に費やしている従業員は、優れたWeb会議体験の恩恵を受ける可能性が高い。

2．どのような業務でWeb会議をするか

　顧客とWeb会議をする従業員や、遠隔医療や通信教育など顧客との信頼関係構築が求められる専門サービスに携わる従業員は、特にWeb会議体験の改善に対するニーズが大きい。優れたWeb会議体験は、従業員の企業へのエンゲージメント（関わり）向上につながるだけでなく、企業間競争における差異化要因になる。

3．導入コストをどう扱うか

　従業員に対して、パーソナルWeb会議用デバイスの購入費用を支給する企業がある。従業員にテレワーク手当を支給し、効果的に働くのに役立つパーソナルWeb会議用デバイスの購入を支援する企業もある。テレワーク手当の大部分は現在、ヘッドセットやキーボード、マウス、モニターの購入に充てられている。従業員は今後、Web会議体験を改善できる可能性を認識し、より高いスペックのパーソナルWeb会議デバイスの購入を検討するようになると考えられる。

　企業はパーソナルWeb会議デバイスの管理方法も検討すべきだ。主要なWeb会議デバイスベンダーは、自社製品を一般的なデバイス管理ツールで管理できるようにしている。デバイス管理ツールは、デバイスの構成やファームウェアの更新、レポートの生成などをリモートで実行できるようにしている。

　Web会議の品質は、従業員や顧客のエンゲージメントを左右する重要な要素の1つになっている。そのため、ノートPCやデスクトップPCの内蔵カメラで間に合うと考えるのは禁物だ。高品質なパーソナルWeb会議デバイスがビデオや音声の品質を向上させ、優れた会議体験を実現する可能性を考慮する必要がある。