ESGの調査では、「サービスとしてのオンプレミスデータセンター」が企業経営を加速させ、オンプレミスインフラの総所有コストを低減させることが分かった。これはサービス提供事業者がハードウェアを所有し、インフラの構築からメンテナンス、ネットワーク設定など、データセンター運営に必要な作業を代行するものだ。

　このようなメリットがあるものの、導入をためらう企業もあると考えられる。その要因は、社内の経理上のルールや予算上の制限だ。だが優先順位が高い生成AIの取り組みがあると、サービスとしてのオンプレミスデータセンターを導入する意思決定がしやすくなる。

　サービスとしてのオンプレミスデータセンターを実現する製品やサービスは、すでに市場に出回っている。例えば「Dell Technologies APEX」や「HPE GreenLake」といったサービスが挙げられる。

2．クラウド間の一貫性が不可欠になる

　当面の間、ハイブリッドクラウドは標準的な運用モデルであり続ける。ESGが実施した別の調査「Multi-cloud Application Deployment and Delivery Decision Making」によると、98％の企業は、個々のコンポーネントがオンプレミスインフラと複数のクラウドサービスに分散したアプリケーションを運用している。

　コンポーネントが分散するとアプリケーションの複雑性が増すことになるが、企業は生成AIを導入することでオンプレミスインフラと複数のクラウドサービスにまたがるデータを扱いやすくなる。意思決定者は、オンプレミスインフラとクラウドサービスの両方で一貫した体験を提供できるツールや技術への投資に注力するだろう。

　そうした機能を備えた製品は、Broadcom（旧VMware）やNutanix、Red Hatなどが提供している。Dell Technologiesのサービス群「Dell APEX Cloud Platforms」は、クラウドサービス群「Microsoft Azure」の機能や、BroadcomやRed Hatの製品・サービスの機能をサービスとして提供している。ストレージについてはHitachi Vantaraが、クラウドストレージ間で一貫性を確保するように設計したストレージ管理ツール群「Hitachi Virtual Storage Platform One」を2023年10月に発表した。

3．生成AIがきっかけでシステム全体の見直しが起こる

　最近までIT部門を悩ませていた問題は、データの急増にどう対処するかということだった。しかしこの問題は、ストレージ技術の革新によって、企業にとってはそれほど大きな懸念事項ではなくなる。むしろ、データの管理方法とその管理場所に関する問題が大きい。言い換えれば、企業ではスケーラビリティ（拡張性）よりシンプルさを優先するようになっている。

　すでに低遅延でモダンなストレージシステムに投資している企業は、生成AIへの取り組みを受け、ストレージシステムの活用範囲を拡大させる可能性がある。

　Pure Storageのフラッシュストレージアレイ「FlashArray//E」シリーズやNetAppのフラッシュストレージアレイ「AFF C」シリーズなどは、大規模なシステム統合に役立つ。これらの製品は、AI技術のワークロード（処理するタスクや作業）を特にターゲットとしているわけではない。だが生成AIを活用するためにこれらの製品を使ったストレージ刷新がきっかけとなり、システムの大規模な統合が動き出す可能性がある。

再び脚光を浴びるデータセンター

　近年、データとアプリケーションの焦点はクラウドサービスに向けられていた。だが2024年、生成AIは人々の関心をデータセンターに引き戻す存在になる。オンプレミスインフラ関連のサービスでイノベーションが起きつつある中で、生成AIが企業のモダナイゼーションの手法を見直すきっかけになることが期待できる。