業務用モバイルアプリ3つの成功例
大学生とトラック運転手が喜ぶ「iPhone／Androidアプリ」の共通点とは？（1/3 ページ）
ブドウ園管理者と大学生とトラックドライバー。この全く違う立場の彼らは、それぞれの仕事に特化したエンタープライズモバイルアプリで作業を効率化しているという。
業種を問わずモバイルデバイスを業務に活用する動きは広がっている（画面はAllan BrothersのWebサイト）《クリックで拡大》
リンゴを食べるときやワインを飲むとき、その一口の背景にある果樹栽培のプロセスに考えが及ぶことはあまりないかもしれない。だが、その工程にはさまざまな苦労があり、大量のデータが関わっている。フルーツの栽培、梱包（こんぽう）、出荷業務を営むAllan Brothersは、ユニークなモバイルアプリケーションによってそのプロセスを合理化している。
Allan Brothersの最高情報責任者（CIO）、オータム・バーニエ氏によると、同社の経営陣はここ数年、収集するデータが大量にあること、栽培と保管のプロセスを効率化すれば有益であることに着目し、モバイルデバイスの活用に取り組むことにしたという。
モバイル活用は「必然」
そこでAllan BrothersのIT部門は、ブドウ園の従業員がブドウの芽の状態を管理するためのモバイルアプリを開発した。これによって、どのように剪定（せんてい）すればよいかが分かり、収穫量と品質を予測でき、さらに1エーカー当たりの収穫予定量も計算できるという。こうしたデータは、生産計画を策定したり、1回の収穫で何軒のワイナリーに出荷できるかを判断したりする上で重要だ。「当社の従業員の多くは本社の外で働いていることもあり、モバイルデバイスの導入が必要だった」とバーニエ氏は語る。
従業員のモバイルデバイスに、メールやファイル共有などの基本的なアプリを配布する企業は多い。だがAllan Brothersのように、本格的に業務効率化を促進する専用アプリをモバイルデバイスで利用可能にする企業も増えてきている。
モバイルデバイスの用途はメールやカレンダー、連絡先の管理にとどまらない。ディスプレイ技術や処理性能は新しい段階に進んでおり、Appleのタブレット「iPad Pro」のディスプレイは560万画素を誇り、Qualcommが2017年に「Android」デバイス向けに発売する最新プロセッサ「Snapdragon 830」は8GBのRAMが利用可能だという。マルチタッチや生体認証などのデバイス機能も標準になりつつある。
こうしたさまざまな進歩のおかげで、モバイルアプリは随分と使いやすくなった。企業向けのモバイルアプリ開発ツール類も成熟し、複雑な業務アプリのモバイル化がますます実現しやすくなってきている。
専門化するエンタープライズモバイルアプリ
調査会社ZK Researchの創業者で主席アナリストのズース・ケラバラ氏によると、モバイルアプリは軽量かつ特定用途に特化したものが効果的であり、だからこそ特定分野のアプリをモバイル化する流れが始まっているのだという。例えば、医療分野で看護師が医師に情報を伝達するアプリなど、職務ごとに特化されたモバイルアプリが求められている。
特定のアプリやプロセスをモバイルデバイス向けにしようとする場合、「単純に現行のシステムに少し手を加えてモバイル用に変更するだけでは駄目だ」とケラバラ氏は話す。モバイルデバイス向けにユーザーインタフェース（UI）を作り直さなければ、使いにくいものになってしまうからだ。
「アプリをただ単にモバイルデバイスに移しただけではモバイルアプリとはいえない。どんなことが可能なのか、最初からモバイル用アプリを作るとしたらどうするか、まっさらな発想で考えるべきだ」とケラバラ氏は強調する。
モバイルアプリにはモバイルならではの機能を搭載可能だ。例えばカメラやGPS（全地球測位システム）などのデバイス機能を活用したり、位置情報や時刻といったコンテキスト情報に基づく予測データを提供したりできる。
この流れに乗って成果を上げる企業は、これから増えていきそうだ。
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