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IoTのセキュリティ守護神「ブロックチェーン」を信じてよいのか（1/2 ページ）
デバイスとネットワークの進化によって身の回りのものから身に付けるものまで全てがインターネットに接続してユーザーの情報を世界中に流し始めている。こんな時代にユーザーを守る技術はあてになるのだろうか。
「IoT（モノのインターネット）」の時代が到来した。この時代、あなたに関するデータが、あなたの想像以上に大量に出回っているかもしれない。
われわれの生活、体、家、そして、われわれが触れるほとんど、あらゆるモノの奥深くに浸透し始めた大きな文化的かつ技術的な変化は、われわれの日常生活の効率および柔軟性、利便性を高めている。
あらゆるモノを結び付けるIoTの能力は驚嘆に値するが、この新しいIoT業界には1つの大きな疑問が残されている。それは、企業が収集したあなたに関するデータのセキュリティをどうやって確保するのか、という疑問だ。
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どんな情報が危機にさらされているのだろうか。自宅に設置した無線LAN対応の防犯カメラは、あなたが在宅中かどうかという情報をリアルタイムで提供できる。インターネット接続型の警報システムも同様だ。スマートテレビにも価値の高い情報が入っている。NetflixやAmazonのアカウントに接続されているからだ。これらのアカウントに関する情報は、クレジットカード情報やID情報に結び付いている。もちろん、ID情報にかかわる最大の懸念はスマートフォンだ。スマートフォンは全てのアカウント情報を集約しており、各種のスマートデバイスやスマートホームだけでなく車にも接続できる。自動運転車の時代が近づけば、スマートフォンのリスクはさらに高まる。
CBSテレビのニュースショー番組「60 Minutes」は、最近、ハッカーが個人の電話番号を手に入れるだけで実に多くのことを実行できることを紹介した。
つい10年前までは考えられなかったようなセキュリティの懸念をIoT時代がもたらしたのは明らかだ。だが、この問題の解決策は、デジタル時代の最もユニークなイノベーションの1つから生まれる可能性がある。「ブロックチェーン」だ。
元来、デジタル通貨プラットフォームの「Bitcoin」の一部として開発されたオープンなブロックチェーンモデルは、透明性と永続性を特徴とする。こうした特徴は、スマートデバイス間で直接的な認証を行うためのセキュアな手段を実現する上で不可欠だ。ビットコインで現在採用されているモデルは、他の用途にも普及する可能性がある。特に、保管したデータの整合性を必要とする業界はブロックチェーンを採用する可能性がある。
IoT業界の場合は、なりすまし攻撃を防止する目的でデバイスのID管理を行うのにブロックチェーンを利用できる。なりすまし攻撃では、悪意を持った人が、他のデバイスを乗っ取ることによって、データを盗んだり損害を与えたりするなどの攻撃を仕掛ける。だが、ブロックチェーンのIDチェーンを利用すれば、2台以上のデバイスが第三者の仲介を経由せずに直接通信することが可能になり、その結果、なりすましがコスト的に見合わなくなる。
このモデルでは、ユーザーが単一の認証システムに基づいて複数のデバイスを同期できる。この認証システムは分散型で、検閲に対する耐性がある。こうした特徴は開放型のブロックチェーンに当てはまり、許可型やプライベート型には当てはまらない。デバイスごとに作成されるIDチェーンは永続的に記録される。暗号化により、認証されたデバイスだけにアクセス権が与えられ、新しいデバイスを追加すると、そのID記録がブロックチェーンの一部となって永続的に参照できる。デバイスの構成に加えた変更は、ブロックチェーンの認証モデルのコンテキストの中で記録、認証される。これにより、偽造記録を特定して無視できる。
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