自宅LANのセキュリティを確保する6大対策【前編】
「パスワードは最低12文字」では不十分? 在宅勤務での情報漏えいを防ぐ方法
在宅勤務時やさまざまなインターネット接続デバイスの家庭内LAN利用において、セキュリティリスクの削減は頭の痛い問題だ。パスワード、マルウェア対策、プライバシー保護の観点から対策を紹介する。
さまざまなデバイスがネットワークを介して接続する「IoT」(モノのインターネット)が進化を続け、セキュリティの概念を再定義する必要性が高まっている。PCを不正アクセスや攻撃から保護するだけでは十分ではない。インターネットに接続する全てのデバイスやデータを保護することが不可欠だ。サイバー攻撃に使用可能な情報も、その一環として保護しなければならない。
消費者が多様なインターネット接続デバイスを自宅の家庭内LANに追加したり、在宅勤務のために自宅から業務システムに接続する必要が生じたりする機会が増えれば、社外でもセキュリティ対策のベストプラクティスに従うことの重要性が増す。住宅はデータを盗もうとする攻撃者にとって貴重な、居住者の個人データをはじめとする機密情報の在りかだ。郵便受け、駐車場といった敷地も、攻撃にさらされる危険性がある。
家庭内LANのセキュリティを確保するには、以下の6つの個人データ保護策を講じる必要がある。
- 強力なパスワードの使用
- マルウェア対策(会員限定)
- プライバシー保護(会員限定)
- 正しいセキュリティ知識の習得(後編で紹介)
- モバイルデバイスの保護(後編で紹介)
- 信頼できないソフトウェアの排除(後編で紹介)
1.強力なパスワードの使用
攻撃者は、標的の情報にアクセスするためにパスワードを破ろうと試みる。パスワードは最低でも12文字にし、数字、記号、文字を組み合わせるとよい。一般的な単語や、単語の組み合わせをパスワードにしてはいけない。「0」(ゼロ)を「O」(オー)の代わりに使うといったように、類推しやすい代替文字をパスワードで使うのも禁物だ。
2.マルウェア対策
主要OSベンダーであるMicrosoftとAppleは、マルウェアに対する防御策として、マルウェア対策機能をOSに組み込んでいる。破壊性が高いランサムウェア(身代金要求型マルウェア)からの保護に的を絞ったマルウェア対策ソフトウェアも市販されている。
3.プライバシー保護
われわれが利用するアプリケーションやWebサイトは一般的に、エンドユーザーに関するデータを収集、蓄積している。こうしたデータは攻撃者にとって宝の山だ。2017年に信用情報会社Equifaxで、2019年に金融機関Capital One Financialで発生したような情報漏えいは、個人情報を守る必要性を浮き彫りにしている。住所や銀行口座情報などの機密情報をどの法人に提供するかは、慎重に判断しなければならない。
cookie(Webブラウザが閲覧履歴やログイン情報を記録するためのファイル)の更新もプライバシー保護に役立つ。さまざまなWebサイトがエンドユーザーの閲覧履歴をcookieによって収集、保存し、商品やサービスの販売に利用している。通信内容を暗号化するVPN(仮想プライベートネットワーク)を使うことで、Webサイト閲覧時のプライバシーを保護できる。
モバイルデバイスのGPS(全地球測位システム)もオフにするとよい。エンドユーザーの位置情報をアップロードするアプリケーションが存在するからだ。必要な情報をオンラインに保存しているオートコンプリート(フォームの入力補完)機能も無効にすべきだ。
これら以外にも、個人データのプライバシーを確保する方法として以下が挙げられる。
- プライベート閲覧モードの利用
- オンラインで匿名を保つのに役立つ。Webブラウザ「Chrome」の「シークレットモード」はこの機能の一例だ
- 通信プロトコルとしてHTTPSを利用するWebサイトへのアクセス
- HTTPSは、SSL(Secure Sockets Layer)/TLS(Transport Layer Security)といった通信路暗号化技術による暗号化を用いて、WebブラウザとWebサーバ間の安全なデータのやりとりを実現する。HTTPSを利用していないWebサイトは、マルウェアがインストールされていたり、転送中の情報を攻撃者が傍受できたりする恐れがある
- ソーシャルメディアのアカウントをプライベートに設定し、公開するデータの量を減らす
- メールを開くときや本文内のリンクをクリックするときに注意を払う
- 暗号化されていない公衆無線LANを使ってインターネットに接続しない
- 通信データが他人に筒抜けになる危険がある
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