モバイルOSのセキュリティ機能比較表をダウンロード可能
iOSとAndroid、どちらが強固？ 4大モバイルOSのセキュリティ機能を徹底比較
スマートデバイスの企業利用で重要なセキュリティ対策。OSや端末に備わる標準機能で、どこまで企業ユースに耐えるセキュリティを確保できるのか。比較表で検証する。
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モバイルデバイス管理（MDM）の技術的な要件には、ビジネスでのモバイル活用のニーズを満たし、かつリスクを軽減する対策の有無を含める必要がある。
モバイル活用に関連する重大なビジネスリスクには、次のようなものがある。
- デバイスの紛失や盗難によるビジネスデータ、ネットワーク、アプリケーションへの承認されていないアクセス
- モバイルデバイスが一時的にでも不適切な人の手に渡った場合の機密情報の漏えい
- 企業資産への侵入や攻撃のベクトルとなる侵害されたデバイス
- 法規制のコンプライアンスを証明するためのアクティビティとセキュリティ体制に関する不十分な可視性
幸いなことに、こうしたリスクには、モバイルデバイスが備えるセキュリティ制御機能の使用を義務付けることで対処できる。ただし、利用可能な機能は、モバイルデバイスの種類やOS、メーカー、モデルによって異なる。モバイル活用を評価するときには、職場で使用されている全デバイス、MDMポリシーで許可されている全デバイスが引き起こすリスクを取り上げる必要がある。
主要モバイルOSのセキュリティ機能を整理する
多くの場合、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスでは、米Appleの「iOS」、米Googleの「Android」、カナダBlackBerryの「BlackBerry OS」、米Microsoftの「Windows Phone」のいずれかのモバイルOSが実行されている。
比較表の通り、全てのモバイルOSでPIN／パスコードによるアクセス制御、デバイスの暗号化、MDMを使ったワイプ（データ消去）が利用できる。このような組み込みのセキュリティ機能は、重大なビジネスリスクに対処する上で大いに役立つ。
主要なモバイルOSのセキュリティ機能比較表のダウンロード
本稿で紹介するモバイルOSのセキュリティ機能を一覧にまとめた比較表をPDFファイルで提供しています。TechTargetジャパンの会員であれば無料でダウンロードできます。「比較表：主要なモバイルOS4種のセキュリティ機能」からダウンロードしてください。
主要なモバイルOSに搭載されているセキュリティ機能は、互いに似ているように見える。ただし、企業がMDMポリシーを策定するときには、評価すべき違いがある。考慮や優先順位付け、緩和が必要な要素には、次のようなものがある。
- セキュリティアーキテクチャ：主要なモバイルOSは、個別のアプリケーションとカーネルを分離する「サンドボックス」という仕組みを備える。とはいえ、モバイルOSの機能のうち、マルウェアなどによって悪用される恐れのある機能（リムーバブルストレージなど）は無効にすることを検討したい
- アクセス許可モデル：主要なモバイルOSでは、要求されたアクセス許可をアプリケーションに付与する必要がある。デフォルトのアクセス許可と要求の方法はOSによって異なる。過剰なアクセス許可を要求し、メリットよりもリスクが大きくなるアプリケーションをユーザーが識別するには、管理者のサポートが必要な場合もある。管理者による監視も必要になるだろう
- 脆弱性の管理：無線ネットワーク経由でOSを更新することは、珍しくなくなっている。アップデートの提供状況は、メーカーやモデル、通信事業者によって異なる。どのバージョンまでの利用を許可するかを指定する、最低バージョン要件を徹底することが重要だ
- アプリケーションの提供元：インストールできるアプリケーションを厳重に管理可能にしているベンダーもある。一方、受動的な対応により、結果的にマルウェアを助長しているとも捉えかねないベンダーも存在する。署名がなされていないアプリケーションを非公式のアプリケーションストアからインストールできるようにするオプションは、無効にすることをお勧めする。インストールされているアプリケーションは監視し、既知のマルウェアを見つけて削除できるようにすべきだ
- 組み込みのセキュリティ制御：主要なモバイルOSには基本的なセキュリティ制御機能が組み込まれている。ただし、その設定はOSによって異なる。各デバイスが自社のMDM要件を満たしているかどうかを確認し、要件を満たすデバイスの種類ごとに設定を定義することをお勧めする
こうしたリスク緩和対策を実施するかどうか、またその方法を決めるときには、目的と範囲について検討することが重要だ。例えば、医療関連のデータやアプリケーションへのモバイルアクセス保護を目的としたポリシーは、基本的なBYODポリシーよりも厳しくなるだろう。
受け入れるデバイスを制限するという選択肢もある。例えば、業務に使用する私物端末のOSとしてAndroidを許可しても、医療行為に使用するタブレットに搭載するOSとしては許可しない、といったこともできる。
医療行為に使用するタブレットでは、指紋認証や4桁のPINなど、より厳しいセキュリティ設定の使用を義務付けるという選択肢もある。
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