バックアップツール利用状況アンケート結果リポート

バックアップ／リカバリ体制の確立に必要なツールの条件とは？

TechTargetジャパンでは、アンケートを通じて会員のバックアップツール導入に関する意識調査を実施。調査結果から、企業組織全体のリスクマネジメントを重視した考え方が浮かび上がってきた。

公開 2010年02月12日 08時02分

更新 2012年09月04日 17時26分

著者

大西高弘

[TechTargetジャパン]

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調査概要

目的：TechTargetジャパン会員のバックアップツールの利用状況に関する調査
方法：Webによるアンケート
調査対象：TechTargetジャパン会員
調査期間：2009年11月25日～12月4日
有効回答数：444件

※ 回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。

　TechTargetジャパンでは2009年11月25日から12月4日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「バックアップツール利用状況に関するアンケート調査」を行った。これに対して444件の回答が寄せられ、導入状況、導入したきっかけ、重視する機能などに関して興味深い結果を得ることができた。

　バックアップ業務は個々の企業にとって非常に重要なものである。業務データをビジネスに生かすことは企業にとってもはや常識だからだ。また、社内データの保存を着実に行っているかどうかは、外部からも注視されている。

　しかし、それほど重要なデータを着実にバックアップする業務に、IT部門の担当者は頭を悩ませることが多い。この業務は慎重さを要求され、手間も掛かるが、一方で経営層やユーザー部門からは「コストを掛けずにできて当たり前」という感覚でとらえられやすい。バックアップ業務においては、ツールの新規導入は経営層から難色を示されるケースがある。しかし、複雑化するシステムと増え続けるデータ量に対処するには、バックアップツールの導入は避けては通れない。バックアップツールの導入を上層部に説得するために、IT部門では、リスクマネジメントに対する関心が経営層にも浸透してきていることを利用することがあるという。

バックアップツールの導入および検討状況

　まず、読者が所属する企業のバックアップツール導入および検討状況について質問した結果が以下のグラフになる。

バックアップツールの導入状況、検討状況

　バックアップツールの導入状況は、「導入済み」が72.3％となった。また、検討状況については「導入（入れ替え）を検討している」が22.5％となった。別の質問で、「導入（入れ替え）を検討している」と回答した企業に、バックアップツールの導入予定時期を聞いている。これに対しては、「1年以内」が37.0％と最も多く、次いで「1年以上先」が34.0％、「6カ月以内」が13.0％となっている。

　「導入（入れ替え）を検討している」と答えた企業が22.5％に上るというのは、注目すべきだろう。この中には当然、今まで導入していなかったが新たに導入することを検討している企業も含まれる。しかし導入状況のグラフを見ていただければ分かる通り、導入していない企業は全体の約2割。仮にその中の半数ほどが新規導入を検討しているとしても、回答者全体の約1割は既に導入済みだが入れ替えを検討している可能性がある。さらに「導入しているかどうか分からない」と回答した企業の中にバックアップツールを既に導入している企業があるかもしれないと考えれば、入れ替えを検討している企業の数はさらに増える。

　バックアップツールなどの運用管理製品は、価格も高く担当者が操作に慣れるまで時間もかかる。従って、製品そのものを入れ替えるというのは大きな決断だ。そこにはどんな背景があるのだろうか。

パックアップツール導入の目的やきっかけ

　続いて、パックアップツールを導入（導入を検討）する目的、きっかけについての回答を見てみよう。

バックアップツールを導入（導入を検討）することになったきっかけ

　最も多かった回答は、「バックアップ／リカバリ体制の確立」で22.7％となった。次いで「リスクマネジメント対策のため」（14.9％）、「データ容量の増加」（10.7％）、「災害対策」（8.2％）となっている。やはり、ツールの導入／検討では管理コストの軽減といった目先の効果よりも、企業としてどういう体制を作り上げるかという発想が重要になることが分かる。ちなみに「運用管理コスト削減」という回答は3.9％だった。管理コストの削減はバックアップツールを含めた運用管理ツール導入のメリットとしては無視できないはずだ。しかし、複数回答で求めた結果でもこのような数値になったのは、一部門の業務コスト削減という理由だけではなかなか導入を認められるものではない、という回答者の意識が反映されていると考えられないだろうか。

　「リスクマネジメント対策のため」という回答が上位となったのは、個人情報や取引先とやりとりする重要データなどの扱いについてあらためてルールの見直しが迫られる状況になった、という背景も想像される。そうした状況の中でなら、経営層からIT部門に対して、データのバックアップ体制などについて説明を求めるケースも増えてくるはずである。

導入する上で障害となる要因

　今回の調査では、バックアップツールを導入する上で障害となる要因についても聞いている。回答で最も多かったのは「初期コスト」（18.0％）となった。次いで、「運用管理ノウハウが不足」（9.0％）、「リスクに対する経営陣の理解不足」（8.0％）、「バックアップ体制確立の優先順位が低い」（7.8％）となっている。

バックアップツールを導入する上で障害となる要因

　「初期コスト」という回答と、「リスクに対する経営陣の理解不足」「バックアップ体制確立の優先順位が低い」といった回答は密接に関連している可能性がある。社内の理解不足やバックアップ体制確立という重要な課題の優先順位が低いことが、導入コストが高いという回答の背景になっているのかもしれない。

　この回答の傾向は「従業員数100人以下」「同101人以上1000人以下」「同1001人以上」の規模の企業で比較してもおおむね変らない。どの企業も、ツールを入れるからにはバックアップ体制の確立、リスクマネジメントの強化を目指すのだが、社内の費用対効果に対するさまざまな考え方をすり合わせていくことに腐心している状況がうかがえる。

　また、「初期コスト」に次いで回答数が多かった「運用管理ノウハウが不足」については、新しいツールを導入した際のさまざまな苦労を経験していることも背景にあるのではないか。できることは限られているが現在活用しているツールをそのまま使っている方がリスクは少ない、という判断が出てくることもあるだろう。

　しかし、例えばサーバの仮想化を進めるなどして、どうしても新しいバックアップツールを導入しなければならないという事情を抱えた企業も昨今増えていると考えられる。

パックアップツールで必要とする機能

　では、バックアップツールの機能について回答企業は何を重要視しているのだろうか。回答で最も多かったのは、「スケジューリング機能」で77.3％となった。続いて「リストア機能」（73.9％）、「差分パックアップ機能」（63.7％）、「アラート機能」（46.8％）、「集中管理機能」（40.3％）となっている。

バックアップツールで必要とする機能

上記グラフが内容とは関係のないものになっていました。「バックアップツールで必要とする機能」という内容のものに掲載しなおしました。

　表に挙がっているのは「仮想化環境対応機能」といった回答も含めて、現在パックアップツールでは欠かせないものばかりだ。その中でも、「スケジューリング機能」がトップとなっているのは、できるだけ運用者の負担を減らし、人為的なミスを起こさないようにしたいという意向が強く表れていると考えられる。また、サーバOSの入れ替えといった際に、それまでに設定していたバックアップスケジュールをエクスポートまたはインポートする作業が容易にできることなども重要視されているようだ。

　また、「アラート機能」「集中管理機能」といったものについても、設定方法や操作に関してストレスがないものを望む意向が強く表れている。

導入済みのバックアップツールの満足度

　現在導入済みのバックアップツールの満足度を見てみると、ユーザーとしての切実さも垣間見える。「やや不満」「とても不満」が最も多かったのは「サポート面」で、この評価項目に対して30％以上を占めている。また、「費用対効果」の項目では「やや不満」「とても不満」が25％を超えている。

導入済みのバックアップツール満足度

　一般にサポートに関して不満が多いのは、バックアップツールに限ったことではない。運用管理系のツールで困ったことが起きた際は、やはり迅速なサポートが受けられるかどうかでツールそのものに対する評価が決まってしまう傾向は根強くある。「安定性」や「導入のしやすさ」という項目よりもサポートに関する不満が多いのは、それだけ導入後の運用にユーザー企業が苦労する場面が多いということである。リスクマネジメントの一環として全社的なデータバックアップ体制を確立する、という大きな目標を掲げて導入していることが多い以上、運用での不安を少しでも減らしたいという意向が強く働くのは当然だろう。冒頭に、回答者全体の約1割が、バックアップツールを導入しているが入れ替えを検討していると想定したが、その背景には「コストが掛かる割にはサポートが不十分」という不満があるのではないだろうか。

　今回の詳細なアンケート結果は、以下からダウンロードできる（TechTargetジャパン会員限定）。