例えば、ある企業に1万本のテープアーカイブがあり、更新サイクルを5年間とすると、毎年2000本のテープを更新しなければならない。1営業日当たり約8本更新する計算だ。それを行うことは可能だが、1年中、基本的に非生産的な作業を続けることになってしまう。ここでも肝心なのは、データの取り出しが行われる可能性だ。一部の企業は、テープが保管室で老朽化していくのを放置している。「リカバリが大変になるが、データのリストアが必要になる可能性は低いため、そのリスクは受け入れられる」という認識からだ。一方、リカバリを必ず行うことになるとほぼ分かっている場合、企業は今から時間と費用を使ってテープからクラウドに乗り換えることを選択し、将来、緊急時などに時間と手間を大きく節約することを目指すかもしれない。

　ただし、アーカイビングにおけるテープの出番がなくなりつつあるということではない。テープは今もほとんどの状況で最も安価な選択肢だ。さらに、磁気テープの標準規格であるLTO-5でサポートされたLTFS（Linear Tape File System）のおかげで、テープは「ティア4」ストレージとしての新たな役割を担えるようになった。すなわち、クラウド（またはデータセンター）でティア0、1、2、3とともにプロビジョニングされるもう1つのティアとして機能するようになっている。これにより、クラウドアーカイブ環境において、めったにアクセスされないデータについて、テープ並みのコストで比較的高速なアクセス（例えば、数分でアクセス可能）を提供するハイブリッドクラウドを効果的に実現できるようになる。また、テープは圧縮機能や暗号化、WORM（Write-Once Read-Many）といったオプションも備えるようになっている。自動階層化ソフトウェアを使えば、データを自動的にアーカイブティアに移せる。

リスクに備える必要も

　以上、クラウドベースのアーカイビングサービスについてかなり前向きに解説してきた。このサービスの導入により、通常は期待した成果が得られるが、必ず得られるとは限らない。企業は、数十Tバイトのデータをプロバイダーに預けたのに、目的の効果が達成されない場合や、契約通りのサービスが提供されない場合のことも考えなければならない。確かに、違約金が支払われるかもしれないが、少額の違約金では、実際の損失や、社内の不満、IT部門の実力に対する評判の悪化は十分に補われないだろう。サービスの導入がうまくいかない場合に備えた対策の第一歩は、特定のパフォーマンスレベルが実現されない場合、違約金なしで解約できる契約にしておくことだ。自社または他のプロバイダーによるホスティング機能の代替に関する計画も、対策に盛り込まなければならない。クラウドベースのアーカイビングのリスクは、さまざまなITプロジェクトの中でかなり低い部類に入るが、賢明な組織ならば、何事にも準備を怠らない。