英国のセキュリティコンサルティング企業、Incoming Thoughtのナイジェル・スタンリーCEO（最高経営責任者）によると、DLPは情報流出に関して企業が抱える全ての問題に応えてくれる製品として販売されてきた。だが、同氏が対応した顧客はすぐさま誤検知などの問題が原因で、DLPは極めて扱いにくく、効果が薄いと見なしたという。

　「2009年の時点で私は、もしDLPに穴があっても暗号化されたデータしか流出しないようにするため、DLPをデータ暗号化（DE：Data Encryption）と組み合わせるべきだと提言した。今ではDLPの代わりにDEが情報流出を防ぐための主要手段になった。だがDEはデータの暗号化は簡単でも、鍵の管理が負担になりかねないという点で問題がある。私が担当している顧客はDEが95％、DLPは5％前後だ」（スタンリー氏）

　DLPに関連したもう1つの問題は、大量のリポートやアラートに対応しなければならないことだ。ライト氏によれば、この負担は総所有コスト（TCO）に計上されていないことも多い。

　ライト氏は「通常の業務に支障が出るのを避けるため、メールの隔離に対しては効率的な対応が必要だ。ユーザーの動作が誤ってブロックされれば、生産性の喪失につながり、ひいてはDLPの運用が積極的な予防ではなく単純な検出へとスケールダウンされかねない」と指摘する。

最も重要なのはインテグレーション

　回答者が最も重視するDLPの購入基準は、既存のインフラとの統合が53％で最も多く、次いで機能（22％）、ポリシーテンプレート（4％）、サプライヤーのサポート（3％）の順だった。

　「DLPは経費が大きな障壁になる一方で、購入基準としてコストが重視されていないのは興味深い。効果を発揮させるためには、DLPはデータが出ていく全ての経路に対応させる必要があり、それが複雑化につながりかねない。統合が鍵を握る理由はそれで説明がつく」とローズ氏は言う。

　スタンリー氏は次のように言い添えた。「私も現在のインフラとの統合の必要性に重点を置く回答者と同じ意見だ。予算が限られている昨今、現在のソリューションと容易には統合できない製品を推すことは、勇気のあるCIO（最高情報責任者）でなければできない」

　DLPは盛んに宣伝されているものの、障壁として複雑さ、相互運用性、総保有コストの高さがある。克服すべきこうした課題を全て勘案した上で、最後に残された投資収益率（ROI）の論議は、正当化するのが難しいかもしれないとライト氏は話す。

　だが、前もって全てのコストと課題を見極めておかなければ、導入計画はすぐに上層部の支持と資金を失い、この技術の利用の中止または大幅な後退を余儀なくされる。いずれにしても、組織は導入計画に適切な関係者を巻き込み、うまく交流を図って、問題が浮上する都度、乗り越えて行く必要がある。