1人目のプレゼンターの質問は、「IT活用に、ベテラン教員やITが不得手な教員を巻き込んでいくにはどうすればいいか」。「本校も、導入前は同じことを不安視していた」と、広尾学園の金子教諭は明かした。だが活用を進めた現在、「端末を使うかどうかに、少なくとも教員の年齢は関係ないことが分かってきた」（金子教諭）という。

　タブレットのような新しい端末を活用するのは、ベテランの教員よりも若手教員の方が積極的なのでは、と思う人も多いかもしれない。だが金子教諭は、「ベテランの中でもITを使う教員は意外に多いし、逆に若手で使わない教員もいるのが実態だ」と語った。

　「全ての教員がITを使う必要があるかどうかを考えるべきだ」というのが、金子氏の考えだ。「ベテランの教員が持っている経験やスキルを無視して端末を使わせた結果、授業のパフォーマンスが落ちるようでは本末転倒だ。全ての授業で全ての教員が端末を活用するのが、生徒にとって本当に良いことかどうかを考える必要がある」（金子教諭）

　袖ヶ浦高校では、「導入当初はiPadなどの端末を使わない教員が多かったが、現在は使う教員が徐々に増えている」と永野教諭は説明した。「ITを使わない教員には2つの誤解があるようだ」と永野教諭は指摘。1つ目は「端末に対する誤解」、2つ目は「端末をたくさん使わなければならないという誤解」だ。

　永野教諭によると、「端末を使った授業に“冷たい”という印象を持っていたり、端末を授業の全ての場面で使う必要があると感じている教員は多い」。こうした誤解を解くには、「端末を使った授業であっても生徒と生身の関わり合いはできることを示したり、『教員が機能の全てを熟知する必要はない』と伝えたりするのが効果的だ」とアドバイスした。

　佐藤教授は、「そもそも論になってしまうが、何のためにITを導入するのかについて、学校や教員、保護者といった関係者全体で共通認識を持つことが大切ではないか」と語った。「テクノロジーは、特定の問題解決のために使うべきものだ。例えば米国では、『格差の問題を解決するためにITを使う』という考え方が比較的浸透している。あらゆる年齢の学習者に共通する問題を明らかにしておくことも大切だ」（佐藤教授）

質問2：大量のタブレットを運用、設けるべき規制は？

　2人目のプレゼンターは、教育機関がiPadなどのタブレットを大量に導入した際、「運用時にどのような規制を設ければよいか」という質問を投げ掛けた。

　石井氏は、「学校で使う端末だけを規制するというのは限界があるのではないか」と問題提起した。

　内閣府の「平成25年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」によると、中学生の携帯電話所有率（スマートフォンやPHS含む）は、2013年に51.9％と半数以上に達している。この結果を踏まえて石井氏は、「『iPod touch』など携帯電話回線を使った通信機能のない端末まで含むと、恐らく中学生の端末所有率は70％くらいまで上がるだろう」と指摘。上記の問題提起は、こうした認識を踏まえたものだ。

　加えて、教育現場でタブレットなどの端末を運用する際は、「教員よりも学習者のリテラシーの方が高い可能性を考慮すべきだ」と石井氏は考えている。「学校では、学習者1人ひとりのITスキルや活用意欲に合わせたリテラシー教育をできるようにするのが望ましいのではないか」（石井氏）

　中高一貫校であり、生徒1人1台の私物iPadを学校生活に生かす広尾学園は、「中学生で私物端末の活用（BYOD）を採用していることもあり、現状は彼ら彼女らの年齢を考慮して学校側でルールを決めている」と金子教諭は現状を説明した。だが2011年のiPad導入から3年がたった今、「そろそろ生徒との話し合いでルールを決めていく時期が来ていると感じている」という。

　その上で金子教諭は、「端末に詳しい生徒がそうでない生徒に操作方法や効果的な使い方を教える、“生徒版ジーニアスバー（Apple Storeにあるサポート窓口）”のような場も必要だと考えている」と構想を披露した。

　一方、袖ヶ浦高校の情報コミュニケーション科では、「基本的に有害情報のフィルタリング以外の規制を設けていない」（永野教諭）という。「『規制は必要ない』という意味ではなく、生徒の発達段階によって必要な規制は異なる」という考え方が、その背景にある。「高校生は積極的に社会と関わり、より主体性を高めていく必要がある。教員が一方的に規制するような使わせ方は望ましくないだろう」と永野教諭は考えている。

　同科では、端末の利用ルールをクラスごとに決めているという。ただし、「ルールを決めていても破る生徒もいる」（永野教諭）。こうした事態に対処するためには、「教員が生徒と向き合い、長い時間をかけてでもリテラシー教育に取り組むべきだ」と永野教諭は強調した。

　佐藤教授は、「学校内で端末を使わせておいて、『悪いことをされたら困るから規制する』という発想は間違っているのではないか」と疑問を呈した。「規制を設けることも必要だが、むしろ学生のクリエイティビティを引き出すことに重きを置いてほしい。それでも規制が必要なら、規制と併せてITの良さを教えることも大切だ。当然ながら、教員自身のITリテラシーが問われることになる」（佐藤教授）

質問3：何のためにITを使っているのか？

　ゲストの3者は、それぞれの立場でITの導入や活用を積極的に進める、教育IT分野の先導者だ。「いま一度、何のためにITを使っているのかを聞いてみたい」。ゲストに向けられた、3人目のプレゼンターの質問だ。

　動画配信をベースにしたインターネット学習塾であるアオイゼミ。石井氏は、そもそもITを用いた学習塾を開始したのは、「家庭における学習塾のコスト削減に取り組みたいと考えたからだ」と説明した。「教育費を捻出するのが難しい家庭もある。こうした家庭の生徒にも学習塾で学ぶ機会を与えたかった。制約のない学びを提供するためにITを活用している」（石井氏）

　広尾学園では、医学部など理系学部への進学を目指す「医進・サイエンスコース」で、生徒に学術論文を読んでもらおうという要望を実現する手段としてiPadを使い始めたという。この取り組みでiPadが学習に役立つことが分かり、その後は普通科にも導入した経緯がある。

　金子教諭は、「ITを使う目的は、学校が何を目指しているかによって異なる」と指摘。その上で、「もちろん目的も大切だが、当校の場合は『変化が起こせるのではないか』という期待感でITを使っている部分も多い。個人的には、これまでの一斉授業のスタイルには変化が必要だと感じており、BYODはそのきっかけになると感じている」と語った。

　永野教諭は、「生徒に学ぶ実感を与えたい。教師が教えたことを覚えるだけの受け身の学習ではなく、生徒の心の動きを授業に生かせるようにしたい。その実現にはコミュニケーションの活性化が重要であり、その手段としてITを位置付けている」という。「コミュニケーションを重視し、異なる意見を持つ人や自分の知らない世界に触れて“気付き”を得る。ITを使えば、こうした学びの場を実現しやすい」という理由からだ。

　「調べる、作る、伝える、残す、共有する、まとめるといった作業は、ITを用いるとやり方が多彩になり、新しい価値に出会ったり気付きを得たりしやすくなる。生徒自身が多彩な情報源に触れて何かを作り出すことで、学ぶ姿勢を変えることができる」。永野教諭はこう考えているという。

　ITを使う目的は、以下の4種に当てはまる場合が多いと佐藤教授は説明する。

• 便利になる
• 安くなる
• 時間短縮になる
• 学習効果が上がる

　例えばタブレットなどの端末を導入するとしても、「“端末を使う目的”ばかりに着目するのは良くない」と佐藤教授は強調。「タブレットなどの端末は、手にしたときにはモチベーションを上げてくれるが、それは一時の効果でしかない」からである。

　むしろ、「端末の先にあるインターネットで何ができるのかに目を向けることが大切だ」と、佐藤教授は持論を展開した。「端末は、あくまでもインターネットへの入り口。『知』が集まっているインターネットをどのように使い、そこで何をするか。それこそが考える価値のあることだ」（佐藤教授）

　ITは当然ながらツールでしかない。ただし、これだけ多様な使い方ができるツールが教育現場に導入されたことが今までにあっただろうか。教育現場でのIT活用を先導する教員さえも、その使い方、生かし方の全てを把握しているわけではなく、現場では試行錯誤の連続だろう。こうした状況下で、学校教育に役立つIT活用のアイデアを生み出し、知識や成果を共有するためには、もはや単独の学校や現場ごとの取り組みだけでは限界があるのではないだろうか。

　教育現場のIT活用を先導する教員たちが、立場の違う人とつながり、さまざまな意見に耳を傾けながら現場に応じた最適解を見つける。こうした“場”が今後ますます必要になると考える。

執筆者紹介

神谷加代（かみや かよ）

フリーランスライター／ブロガー。結婚を機にサンフランシスコに移住し、日本語の絵本を扱ったECサイトを運営。その後、10年の在米生活を経て帰国し、主婦ブロガーとして「家庭×教育IT」に関する話題をメインにした「主婦もゆく iPad一人歩記」を執筆。家庭や教育におけるITの在り方を主婦目線で描き、教育関係者をはじめとする多くの読者から支持を得ている。現在は教育ITの分野を中心にライター業、子ども向けプログラミング教室の講師として活動中。著書に『iPad教育活用　7つの秘訣』。