教育ITニュースフラッシュ
“筑駒”が「Surface Pro」を選んだ理由
筑波大学附属駒場中・高等学校が、Microsoftのタブレット「Surface Pro」を導入。その理由とは何か？ 事例や新製品を含め、主要な教育IT関連ニュースをお届けする。
教育機関のIT導入事例、教育機関向けの新製品に関するニュースを紹介する教育ITニュースフラッシュ。今回は、3つの導入事例と3つの新製品／サービスの情報を紹介します。筑波大学附属駒場中・高等学校のタブレット導入から、大規模公開オンライン講座「MOOC」の国内サービスまで、さまざまなニュースがありました。
筑波大学附属駒場中・高等学校がSurface Pro導入
2013年度に開講したプレゼンテーションスキル習得セミナーの参加生徒12人を対象に導入した。2003年度に文部科学省の理数系教育に関する研究開発事業「スーパーサイエンスハイスクール（SSH）」の指定校となった同校では、生徒がチームを組んで理数系の研究活動に取り組んだり、国内外でプレゼンをする機会が多い。タブレットサイズの可搬性を備えつつ、研究活動やプレゼン資料作りに役立つ物理キーボードを備えることが、Surface Pro選定の決め手となった。同校は、教員用にもWindows RT搭載の「Surface」を試験導入している（発表：日本マイクロソフト＜2014年2月5日＞）。
桜美林学園、クレジットカードで寄付金払いを可能に
2014年2月3日に、クレジットカードを使ったインターネット経由の寄付金支払いを可能にした。寄付希望者は、同学園の公式Webサイトから寄付金の受け付けサイトへアクセスし、クレジットカード番号などの必要項目を入力して寄付金を納付できる。クレジットカードに加え、電子決済サービス「ペイジー（Pay-easy）」を利用した寄付も可能にした。システムにはフューチャーコマースが提供するインターネット寄付金収納サービス「F-REGI（エフレジ）寄付支払い」を採用（発表：フューチャーコマース＜2014年2月3日＞）。
東京理科大学がAVシステムの刷新で管理を効率化
同大学は神楽坂キャンパスの改修に伴い、同キャンパスのプロジェクターや音響機器といったAVシステムの刷新を決断。画質や音質の改善に加え、複数の講義室に設置したAVシステムを集中して管理／操作できる統合管理システムも導入し、管理作業を効率化した。システムの構築と保守はソニービジネスソリューションが担当。この実績を評価し、2013年4月にオープンした同学葛飾キャンパスのAVシステムの構築も同社に委託した（発表：ソニービジネスソリューション＜2014年2月3日＞）。
NTTドコモなどが「MOOC」開始 東大／早慶の教員が無料講義を提供
NTTドコモとNTTナレッジ・スクウェアは2014年2月3日、大学教員がオンライン講義を無料で提供する大規模公開オンライン講座（MOOC）「gacco（ガッコ）」を開設した。同年4月14日から順次開講する。講義動画は1本10分程度の長さにするなど受講のしやすさに配慮。一定の修了条件を満たすと修了証も発行する。動画の予習内容を基に対面講義をする「反転学習コース」も用意する考えだ。国内のMOOC推進団体である日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）も、講師の推薦などで協力する。東京大学の本郷和人教授、慶應義塾大学の村井 純教授、早稲田大学の栗崎周平准教授の3教員による講座から開始。
大学向けプライベートクラウド構築支援製品、富士通が販売
富士通は2014年2月3日、学生／教員が仮想サーバや仮想デスクトップをセルフサービスで利用できるようにするプライベートクラウド構築支援製品「UnifIDone キャンパスクラウド」を提供開始した。仮想環境を授業単位で事前予約できる機能を搭載。履修登録した学生だけに仮想環境の利用を制限することも可能だ。仮想環境の予約画面には、クライアントPCやスマートデバイスからアクセスできる。価格は500万円（税別）から。利用には別途、米VMwareのサーバ仮想化製品「VMware vSphere」、デスクトップ仮想化製品「VMware Horizon View」、仮想インフラ管理製品「VMware vCloud Director」の導入が必要になる。
初期費用を抑えた課金機能付きオンライン授業配信基盤
ブイキューブは2014年2月4日、講義映像のオンライン配信システムと課金システムを組み合わせたサービス「V-CUBE マーケット」を発表した。同年3月3日に提供開始する。映像配信については、同社が企業／組織向けに提供するオンラインセミナー配信サービス「V-CUBE セミナー」と同等の機能を提供。映像と音声に加えて資料を共有しながらセミナーを開催できる。基本料金を無料にし、オンラインセミナーの有料受講者数に応じた料金体系を採用することで、導入のハードルを低くする。受講者が数十名程度の塾に加え、全国展開したい中堅以上の塾などを主なターゲットに据える。
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