学校でのIT活用は上述の通り、

• 教員が職員室などで実施する成績管理などの校務での活用
• 教室内で授業という形式で行っている教務での活用

の2つに大きく分類できる。特に今回は、学校IT化の中でも最近、ニュースなどで大きなトピックになってきている教務のIT化にフォーカスして説明する（図1）。

図1　本記事で言及しているIT化の対象

　教務のIT化に関して、見落としがちな落とし穴は5つある。なお、5つのうち1～3つ目は要件定義や仕様に関わる大きな落とし穴であり、4、5つ目については個別トピックの注意点となる小さな落とし穴である。

落とし穴1：システムの可用性

　現在の一般の小中高校に導入されているシステムといえば、職員室の教員が使うクライアントPCやプリンタなどと、一定以上の規模の学校に1つはあるパソコン教室での利用がほとんどだ。従来利用されてきたこれらのシステムは、インターネットの閲覧や一部のファイル共有などのためにルータやハブなどでネットワークにつながっているとはいっても、本質的にはクライアントPC単体で動けば事足りる。いわゆるスタンドアロン構成のようなものであり、1台が故障してもそれほど大きな問題にならない。たとえシステム全体が止まってしまった場合でも、クライアントPCを使った授業が全体のごく一部であれば、別の授業への差替えなどで十分カバーできる可能性が高い。

　これに対して、授業全体が電子黒板やタブレットなどIT機器の利用を前提としたものになると、様相は一変する。ネットワークやサーバのダウンはもちろん、機器1台が故障しただけで満足に授業ができなくなる可能性もある。システムの可用性を高めておかなければ、学習者の教育を受ける権利を阻害することにもなり得る。

　システムを定常的に利用し続けるためには、故障時の代替機や代替策、ネットワークの可用性を高める事前の準備が必須条件となる。「可用性を高める」という概念がないシステムを導入してしまうと、将来的に教育現場へ多大な負担と影響を与えることになるだろう。

落とし穴2：システムマネジメント

　一定以上の規模のシステムを運用するためには、システム運用の担当者、いわゆる企業の情報システム部門に当たる役割が当然必要になる。だが公立小中学校を所管する市区町村はもちろん、公立高校を所管する都道府県や大規模な市でも、各学校に情報システムの運用人員を配置するのは難しい。

　各学校に1人ずつ運用人員を配置するのは、コストと人的リソースの両面で困難だ。複数の学校を1人で管理するにしても、それなりにコストが掛かる。何とか人員配置を実現できたとしても、各学校の現場の要求より低いサービスレベルしか提供できない可能性が高い。

　ITに従事する者なら常識として対応できる小さな問題であっても、トラブルシューティングをしたことがない人しかいない場合、現場はパニックになる。そのため、システム担当者が出向かなければならない状況に陥ってしまう。やっとシステム担当者が駆け付けたとしても、すぐに対応できないことも多いだろう。そして、そもそも不具合が起きてしまった時点で、授業を止められてしまった現場が満足することは非常にまれだと思われる。

　このことは同時に、サーバやネットワーク保守をするベンダーにも当てはまる。小中高校も場合によっては過疎地にあり、それら含む全国の津々浦々で一定以上の保守サービスを提供できるかという問題がある。たとえ提供できたとしても、コストが壁となって立ちはだかる。

　小中高校より金銭面・人材面で潤沢なリソースがあるはずの大学などでも、情報系教員がシステム運用管理を一手に引き受けていることが多いと聞く。科目として情報科がある高校でも、この属人的な運用の図式があてはまる。そして、さらに規模が小さく過疎地にも点在する小中学校は、属人的な運用さえも難しい状況となると思われる。そうすると運用なきIT導入という最悪のシナリオとなってしまうのだ。

　これらは、ここ数十年、企業のIT化でも通ってきた険しい道であり、当然一朝一夕に解決できない。日本中の小中高校でこのハードルを越えるための準備が必要だ。

落とし穴3：情報セキュリティ対策

　情報の改ざんや漏えいなどの防止には、情報資産とは何なのかを認識・定義し、各情報資産の適正な管理をすることが必要だ。守る情報が何かをまず定義できていないと、情報セキュリティの対策を立てることは困難となる。

　教室における情報資産とは何なのだろうか。あらためて考えてみると、教室で扱う教科書やノートには、厳重に守らなければならない情報はそれほどないことが分かる。学ぶ課程での情報は、その時点での個人にのみ有益なもので、ほとんどの場合それ以外の他者には意味がない。つまり、情報を盗んで得をする人がいないのだ。

　守るべき情報は、それらとは別にある。通知表やテストの点数や学年順位、内申書などの情報は、改ざんはもちろんのこと、見られるだけでも重大なプライバシーの侵害になり得る。ましてやデジタル情報は、WebやSNSでばらまかれてしまえば永久に消えることはなく、厳重に管理しなければならない情報だ。

　つまり、教室の情報セキュリティの対象は学ぶ過程の情報ではなく、学んだ結果の情報の方がより大事、ということだ。そしてもっと大事なのは、生徒たちを事件や事故などから守るための安全対策である。これは、企業などで行われている個人情報や機密情報の漏えい対策とはかなり方向性の違うものになる。学校や教室にマッチしたセキュリティ対策を考えて運用しなければならないのだ。

落とし穴4：タブレットの導入

　学習者に1人1台のタブレットを導入したからといって、従来の教科書やノートをはじめとする紙の印刷物が全面的に廃止されることは考えにくい。とはいえ、タブレットは今後徐々に普及が拡大していくと思われる。理由は、多様なコンテンツ活用による反復習得や双方向教育による弱点克服など、利用方法が確立されれば非常に便利であり、しかも廉価で購入できるからだ。特に勉強熱心で優秀な生徒であれば、デジタルコンテンツがそろっていればもちろん、Webにつながっているだけでどんどん学ぶことできる。

　ただし、廉価とはいえ1校当たり数十～数百台の購入になると、自治体としては大きな予算が必要となる。有効な活用メソッドやコンテンツの整備もこれからという状況であり、国策としての集中的な普及政策などがなければ、普及までには3～5年、場合によってはそれ以上の時間がかかると考えられる。

　タブレットは、まだここ2、3年で急激に普及したという段階であり、一番の問題点は、こうした時期にはシステム環境が大きく変動するリスクがあることだ。タブレットOSとしては現状、米Appleの「iOS」、米Googleの「Android」、米Microsoftの「Windows」の3種が選べる。セキュリティ面ではこれ、コスト面ではこれというように、各OSには一長一短があり、どれが主流になるかは現状では分からない。そのため、今の時点で3種のうちどれかを選ぶということは、それだけで結構な「賭けの要素」があるといえる。

落とし穴5：無線LAN

　最後の5つ目は、よく“悪者”にされる無線LANである。有線LANと大きく異なる特徴が2つあり、それが学校の現場で落とし穴を発生させる要因になっている。

　1つ目は、無線LANの通信規格が有線と違うことで、「無線LANは遅い」と思われていることだ。最新の無線LAN規格である「IEEE 802.11ac」では、理論値ながら最大6.9Gbpsを超える帯域がある。一般的な有線LANが100Mbpsや1Gbpsであることを踏まえると、802.11ac規格であれば実効値でも有線LAN環境を超える帯域が期待できる（図2）。

図2　無線LAN規格の一覧

　無線LANの速度についていえば、むしろ、アクセスポイント（AP）1台につながる端末が多過ぎた場合に起こる、速度低下や通信自体が不安定になる問題の方がより深刻だと考えられる。佐賀県立高校のタブレット活用で問題になったように、授業開始時に、動画を含む1Gバイト以上のファイルを生徒全員がダウンロードするような運用はそもそも無理がある。

　2つ目は、変わりやすい電波環境と電波干渉の問題だ。電波状況は、レイアウトの変更や人の移動によって刻一刻と変わる。つまり、導入時と全く同じ場所であっても、同じ電波環境がそのまま続く保証がないのだ。

　電波の特性として、同じ波長の電波があった場合に干渉が起きてしまうのも問題となる。例えば、隣のビルや、一般人が持ち歩くモバイル無線LANルータからも、自社の無線LANと同じ周波数帯の電波が出ている。入退館システムの非接触カードリーダやエレベータ、電子レンジなど、実にさまざまなものが電波を発している。これらがアメーバのように変化し続けるのだから、電波干渉の対策や原因究明の際には非常に多くの労力を必要とする。

　これらを避けるためには、APの配置や電波の強度調整などの電波設計を事前に済ませておき、電波管理方法を決めることだ。これらにより、安定したネットワーク接続環境を維持できる。

　学校のIT化を実現する際、教室でのIT活用に絞った場合でも、上記のような多くの落とし穴がある。教育現場への負担がまだ少ない、本格普及する前の今のタイミングで、きちんと理解して導入を進めてほしい。