失敗しない「学校IT製品」の選び方：マネージド無線LANサービス編【後編】
“無線LANの悪夢”から学校を解放する「導入・運用丸ごとお任せサービス」とは？（2/3 ページ）
ラインアップが充実し始めたマネージド無線LANサービス
本連載の「学校無線LANの『つながらない』『危ない』は“正しい理解”で解消できる」「学校無線LAN選びを本気で成功させる『4つの視点』」の2記事では、無線LANの性質を正しく理解し、設計と設定／運用をすることで導入は成功するという趣旨の説明をした。その内容自体は事実ではあるが、教育機関や自治体が自ら無線LANの運用をするとなると、相応の負担が掛かることもまた事実だ。
これらの記事の公開から1年たった2015年、幸いなことにマネージド無線LANサービスのラインアップはかなり充実した。マネージド無線LANサービスは、NTT、KDDI、ソフトバンクの3大通信事業者やその系列会社、ネットワーク構築を本業とする網屋など数多くのベンダーが提供している。
各社のコンセプトによって、マネージド無線LANサービスの内容は当然ながら異なる。APの設置場所の電波を専用の機器で測定する事前調査「サイトサーベイ」や事前の運用設計支援を標準または有償オプションとして提供するサービスも少なくない。選択肢が多くなったことで、各教育機関／自治体の状況に合わせた導入がしやすくなったのである。
セキュリティ面で課題があった公衆無線LANサービス
教育ITに携わり始めた2012年ごろ、私は通信事業者が提供する公衆無線LANが、そのまま教育機関にも導入されるのではないかと考えていた。公衆無線LANのAPは駅や公園などの公共施設に設置されてきた。そのことから、公立や国立を中心に教育機関にも公衆無線LANのAP設置が広がるものだと考えていたのだ。
その予想は外れた。今日でも、教育機関が公衆無線LANを主要インフラとして採用した例は聞かない。その最も大きな原因は、セキュリティの懸念だと考えられる。公衆無線LANのサービスレベルでは、無線LANのセキュリティ課題に対処できない可能性があるからだ。
前編では、無線LANの2大セキュリティ課題として、APを通じたLANへの不正侵入と、端末の不正APへの接続の2点を取り上げた。前者は、公衆無線LANのAPと教育機関のLANとを接続しなければ問題はない。ただし後者は、教育機関にある全端末について、不正なAPへの接続を完全に防ぐことは不可能に近い。
公衆無線LANは、月額数百円程度、または無償で利用できる個人向けサービスだ。ベンダーは提供コストを抑えるためか、重要情報の管理やマルウェア対策といったセキュリティ対策は「自己責任」にしていることが一般的である。教育機関などの組織内ネットワークと公衆無線LANとは、そもそも求められる管理性や安全性が異なるのだ。
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失敗しない「学校IT製品」の選び方
教育機関がIT製品を導入する際、どのような点に気を付けて製品選定を進めればよいのか。製品分野の基礎知識をおさらいしつつ、製品選びのポイントを伝授する。
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