プラグイン無しで音声やビデオ通話が可能
Appleが発表した「Safari」のWebRTC対応計画、大喜びはちょっと待つべき？
AppleはSafariで、Webブラウザで音声やビデオ通話が可能になる「WebRTC」対応することを発表した。これにより一部で祝杯ムードになっているが、専門家はそれは次期早々と話す。その理由とは。
Safariの公式Webページ《クリックで拡大》
Appleは、同社のWebブラウザ「Safari」用にオンラインコミュニケーション規格「WebRTC（Web Real-Time Communications）」の技術開発をしていることを明らかにした。WebRTCは、Safariの他、Googleの「Chrome」、Mozillaの「Firefox」がサポートすることになる。一部の業界専門家はAppleの動きを称賛し、「WebRTC規格の本格普及への大きな一歩」と評しているが、「浮かれるのは早過ぎる」と警告する専門家もいる。
WebRTCの技術は、4年ほど前から存在している。企業はWebRTCのおかげで、Webブラウザ間でピアツーピアの音声やビデオ通話が可能な顧客対応Webアプリケーションを使用できるようになった。なお、WebRTC対応アプリケーションを販売するベンダーにはLiveOps、Avaya、Genesys、CafeX、 Cisco Systemsなどがある。
Appleは2016年4月、SafariのHTMLレンダリングエンジン「WebKit」にWebRTC技術を追加することを発表した。しかし、Appleは追加する具体的な時期を明らかにしておらず、同社に取材を依頼したが回答がなかった。
AppleがWebRTCのサポート時期を正式に表明するまでは、企業のWebRTC技術の利用にはあまり影響を与えそうもない。「AppleがWebRTC技術に対して、ある程度の関心を持って動いていることは分かっている。だがAppleの発表は、いつから、どの環境でサポートするかを正式に表明したものではなかった」と、WebRTC技術を追っている独立系アナリスト、ツァヒ・レベントレビ氏は指摘する。
Appleが、SafariでWebRTCをサポートすれば、WebRTC対応アプリケーションを使用する企業が増えると予想される。これらのアプリケーションがSafari、Chrome、Firefoxという主要なブラウザにおいて全て動作することになるからだ。
「AppleがSafariでWebRTCをサポートすれば、WebRTC対応アプリケーションの普及には弾みがつく可能性がある。普及の障害が1つなくなるからだ。しかもAppleのサポートはこの技術にとってプラスになる」と、調査会社Nemertes Researchのアナリスト、アーウィン・ラザー氏は語る。
Webサイトで音声・ビデオ通話を使うことができる顧客対応アプリケーションで、Safariをサポートしたい企業は、これまでは訪問者にプラグインのダウンロードを求めなければならない。WebRTC技術がWebサイトにもたらす機能には、クリックツーコール（クリックするだけで通話ができる）やビデオ通話が含まれる。
Nemertes Researchが2015年に実施したベンチマーク調査では、WebRTC技術を使用している企業は、回答企業全体の4％にとどまるが、32％の企業がこの技術を評価中であることが分かった。WebRTC市場の先行きは明るいようだ。また、MarketsandMarketsが公開している調査報告によると、この市場は成長を続け、2020年には44億5000万ドル規模に達する見通しだという。
「WebRTC技術の明るい見通しとAppleの最近の動きから、この技術の支持者は祝杯を挙げている。だが、それは時期尚早だ」と、レベントレビ氏は指摘する。「実のところ、先日の発表では、Appleは何も言っていないに等しい。それなのに、WebRTC支持者は皆、お祝いムードになっている。具体的には一体何を祝っているのだろうか」（レベントレビ氏）
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
4
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
5
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
6
APIとは何か？ Web APIとの違い、利用者のタスクを解説
-
7
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
8
徹底比較：モバイルアプリ開発に必須のテストツール4製品
-
9
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
10
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー