3ステップで対策
社員が怪しいリンクを踏んだ、そのときセキュリティチームはどう動くべきか
社員が悪意あるリンクをクリックした場合の対応は、企業がセキュリティを維持する上で重要だ。どんな手を打つべきなのか。
疑似的にフィッシング環境を再現する製品もある（出典：PhishMe）《クリックで拡大》
社員が電子メールの不審なリンクをクリックしてしまったことに後で気付いた場合、セキュリティチームは、その社員のクライアントデバイスをスキャンする以外に、何をすべきだろうか。デバイスをネットワークから隔離したり、そのアカウントを凍結したりする必要もあるだろうか。
ユーザーが電子メールの悪意あるリンクをクリックした可能性がある場合、3つの観点から対応策を講じるとよいだろう。セキュリティに関する他のあらゆる問題と同様に、対症療法にとどまるのではなく、総合的に対処することが必要になる。
第1のステップは、システムが侵害されたかどうかを検証することだ。この検証には、セキュリティチームが問題を知った経緯（ユーザーから連絡があったか、インシデントが見られたかなど）の調査も含まれる。それがトラブルシューティングの出発点になる。
続いて、全てのセキュリティ監視システムを調べ、悪意あるリンクがクリックされた後で、ネットワーク上で問題のマシン／ユーザーアカウントの不正な挙動が見られたかどうかをチェックする。システムのログを綿密に調査するとともに、全てのエンドポイントエージェントが最新で、正しく動作していることを確認する。できれば、Mandiant「Redline」やResilientの「Incident Response Platform」のようなインシデントレスポンスツールを使って、システムのスナップショットを作成する。内部で何が起こっているかをより良く把握するためだ。
最も重要なことは、悪意あるリンクがクリックされた後に何が起こるかをラボマシンで忠実に再現し、このリンク自体を調査することだ。ネットワークから分離し、こうしたテスト用にあえて脆弱（ぜいじゃく）にして、再起動によって前の状態に戻せるようにしたラボシステムを持つのが望ましい。こうした状態復帰機能は、Faronicsの「Deep Freeze」や、「Toolwiz Time Freeze」のようなソフトウェアで実現できる。
ラボシステムでこうした悪意あるリンクをテストし、パケットキャプチャーを実行して、実際のデータ転送を調べるとよい。スパムフィルタもチェックし、電子メールのヘッダを分析すれば、発信元の特定に近づくことができる。
第2のステップは、自社のセキュリティ計画やアーキテクチャに不備がないか検討することだ。例えば「自社にはフィッシング攻撃のネットワーク侵入を防ぐのに必要なポリシー、手続き、技術があるか」「もしフィッシング攻撃がネットワークに侵入した場合、エンドポイントで攻撃を阻止できるか」を分析する。多くの企業でこれらの点に課題があるために、ここ数年、ランサムウェアが猛威を振るっている。
こうした攻撃の多くを防ぐ技術は存在するが、自社が「対処方法を理解しているインシデントレスポンスチームを置いているか」「スパムやフィッシングをフィルタリングするツールや次世代エンドポイントなどを持っているか」「OSやサードパーティーソフトウェアへのパッチ適用を管理する社内ポリシーを施行しているか」も、押さえるべきポイントだ。
第3のステップは、最も重要な対応策となる可能性がある。それは、フィッシング対策に関するユーザー研修を継続して行うことだ。多くの攻撃者がネットワーク境界を標的として狙うのをやめ、ユーザーに狙いを絞っているのは、侵入ルートを作る上で格好の標的だからだ。
PhishMeの「PhishMe」やKnowBe4の「Phishing Security Test」のようなソフトウェアの利用、啓発ポスターの掲示、セキュリティ意識の喚起、そしてこれらを組織文化に組み込むことが、マルウェア感染の徹底調査が必要になる事態の再発防止に大いに役立つ。ユーザーが悪意あるリンクをクリックさえしなければ、それほど心配することはないだろう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[サイボウズ株式会社] DXに必要な「Dスキル」「Xスキル」を持った人材を育成するには？ -
市場調査・トレンド
[サイボウズ株式会社] データで見る、DXが「順調に進む企業」と「つまずく企業」の違い -
製品資料
[サイボウズ株式会社] 賛否が割れがちな「Notesからの移行」 新環境への移行を納得してもらうには？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] 農林中金に学ぶ内製開発 処理効率を約2倍に高めAI活用も加速させた方法とは？ -
事例
[ServiceNow Japan合同会社] NTTグループのデジタル変革術、17万人が利用する決裁プロセス刷新の全貌
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
-
2
MS月例パッチが1000件突破 人手不足の情シスを襲う「月1回メンテ」の崩壊
-
3
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
4
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
-
5
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
6
「Linuxサーバの長期運用とRed Hat Enterprise Linux」に関するアンケート
-
7
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
8
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
9
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
10
DXを阻む「動くだけ」のレガシーシステムに決別するための生成AI活用術
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
3
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
4
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
7
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
8
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
9
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
10
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー