未来のオフィスの必須ツールになる？

「デジタルワークスペース」でしのぎを削るVMwareとCitrix、ベンダー動向を追う

デジタルワークスペース製品を利用すると、会社のITリソースへのアクセスや管理が一元化され、IT部門もユーザーも仕事がしやすくなる。現状、この市場でしのぎを削っているのはVMwareとCitrix Systemsだ。

公開 2017年05月01日 08時00分

更新 2017年05月01日 08時01分

著者

Todd Knapp

[TechTarget]

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　IT部門による仮想デスクトップとアプリケーション、データ、デバイスの管理やサポートを支援するため、エンドユーザーコンピューティングに新たな選択肢が浮上した。それがデジタルワークスペースだ。

　デジタルワークスペース（仮想ワークスペースと呼ばれることもある）は、全ての組織に適しているわけではない。だが従業員がユーザーごとの特定リソースに社外からアクセスできるようにしたいと考える多くの企業では、ワークスペースによってIT管理を合理化できるだろう。ただしエンドユーザーコンピューティング（EUC）が革新と進化を続ける分野であることを忘れてはいけない。そうしたデジタルワークスペースがたとえ有望に見えていても、ベンダーはすぐに、ユーザーとITのために一層の合理化が図れる製品を開発するかもしれない。

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　従業員ワークスペースの境界を定義しようとする人と開発者、ツール、プラットフォームのエコシステムは以前から存在していた。その目的は、ユーザーをもっと効率の高い――少なくとも理論的には――ワークフローへと誘導することにあった。ここ数年は、仮想ワークスペースツール、あるいはデジタルワークスペースツールと位置付けている製品が多く登場している。問題は、そうしたデジタルワークスペース製品が真の答えなのか、それともIT部門がより良い働き方を模索し続ける必要があるのかどうかだ。

　主なデジタルワークスペース製品にはVMwareの「VMware Workspace One」と、Citrix Systemsの「Citrix Cloud」がある。こうした製品では完全なデスクトップの提供、シームレスな抽象化されたアプリケーション、サードパーティークラウドの統合をうたっている。そうした製品の基本的な理念は、ユーザーとIT管理者が全てのリソースにアクセスできる単一のフレームワークを創出することにある。これによって管理は一元化され、ユーザーは仕事がしやすくなる。さらに、ワークスペース環境を通じてリソースを配信すれば、エンドポイントユーザーがリソースへのアクセスに使う手段はあまり問題にならなくなり、ユーザーエクスペリエンスの一貫性が高まる。

　管理者の観点からは、このコンセプトは魅力的だ。例えば管理者はsalesforce.comやSAPのクラウドアプリを単一のエージェント経由で配信でき、ユーザーに仮想デスクトップやアプリを利用してもらうこともできる。場合によっては、同じツールを通してIT部門が電話リソースをユーザーに提供できることもある。ではこのようなワークスペース製品が、なぜもっと普及しないのだろうか。

デジタルワークスペース製品が適している職場

　デジタルワークスペースの潜在的可能性が最も大きいのは中堅・中小企業（SMB）だ。大組織ほど規模の制約を受けないSMBにとって、仮想化は問題外というわけではない。SMBは小規模で動きが速く、戦略的構想に沿ってユーザーに提供するリソースに順応しやすい。

　仮にユーザーとIT管理者がデジタルワークスペース製品導入の恩恵を受けられるものの、提供したいリソースの10％はデジタルワークスペースの型に合わない場合があるとする。しかしCIOとCTO（最高技術責任者）が同意すれば、大抵は戦略的目標に沿わせるためにその10％を変更できる。

　デジタルワークスペース製品は今後どのように展開するのだろうか。ユーザーの将来の働き方を巡って、ベンダーの間では勢力争いが起きている。モバイル端末やウェアラブル技術は消費者の行動や仕事の習慣に影響を及ぼす。企業のIT部門はそれに応じた調整を強いられる。デジタルワークスペース製品は古いものと新しいものを融合させようとしているが、究極的にはまだ、タッチベースのモバイル端末に適した使い勝手を提供できていない。そして、一時しのぎの技術が幅広い普及に至らないことは、歴史的にも証明されている。

　同時に、PowWow Mobile、HopTo、StarMobileといった世代のベンダーは、ユーザーインタフェースデザインで、角ばったレガシーアプリの角を取り払い、最新のモバイルアプリがうまく対応している丸い穴に収めるようなアプリ変換プラットフォームを構築している。ITプロフェッショナルはいつか過去を振り返り、データなどのリソースが物理的なサイロ状態にあった時代を笑って思い出すようになるだろう。管理者も、ユーザーの効率を高めるために試したあらゆる手段を笑い飛ばすようになる。

　ただしワークスペースを中心とした全体のEUC構想の計画に当たっては注意が必要だ。デジタルワークスペースは現時点では統合的にリソースを管理して提供できる方法として有用だが、IT部門はいずれワークスペース製品について、現在の掲示板やオーバーヘッドプロジェクターのことを話すのと同じように語るようになる。われわれは、情報やツールへのアクセスがユビキタスでなければならない世界へと移りつつある。デジタルワークスペースは、そうした展望を現実に変えるための1歩だが、これで終わりではない。デジタルワークスペースは架け橋なのだ。

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