セルフサービスBIの“落とし穴”、使って分かるその限界と対応策（1/2 ページ）

セルフサービス型のBIツールはビジネスインテリジェンスソフトウェアの主力定番になっている。一方でベンダーは、企業のニーズや高度な分析への対応方法を再考する必要に迫られている。

公開 2017年05月23日 15時00分

著者

Ed Burns

[TechTarget]

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代表的なセルフサービス型ツール「Tableau」《クリックで拡大》

　2011年ごろ、Ivy Tech Community Collegeに勤めるITスタッフがセルフサービス型のBIツールと分析ツールの評価に着手したとき、多くの必須機能がリストアップされた。だが、その中に、最高品質の画像は含まれていなかった。

　米国インディアナポリスに本拠地を置く同校で最高技術責任者（CTO）を務めるリゲ・ヘンスリー氏は「グラフやチャート以外の要素も必要だった」と振り返る。

　最終的に、ヘンスリー氏のチームはPentahoのソフトウェアを使用することにした。外観という点では、Pentahoは他のBIツールほどデータの視覚化が魅力的にできないことを同氏は承知していた。だが、Pantahoのデータ準備機能と管理機能が、同校の多様なニーズや幅広いユーザー基盤に合っていた。

　セルフサービスはBIにおける事実上の標準となっている。そして、この分野には軽量で使いやすいツールが大量に進出してきている。ただし、BIツールをデータ戦略の中心に据える企業が増えるにつれ、人気の軽量ツールは全社規模の導入に必要な機能を網羅していないことが明らかになっている。

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セルフサービスBIの課題

分析ツールの主流はセルフサービスBIへ

　「Tableau Softwareの『Tableau』は図表という観点で見ると良質なツールだが、こちらのニーズには合わなかった。データにアクセスする必要がある場合、Tableauは最適なツールではない」（ヘンスリー氏）

　Ivy TechがPentahoを導入した当時、ヘンスリー氏のチームは、総務部門、学資援助部門、資金調達部門など、学校全体で使用している40件もの異種データシステムを統合しようとしていた。その目的は、各部門の職員が各自でレポートをまとめられるようにすることだった。

　レポートにはドリルダウン機能を備えて職員がデータを取り出せるようにし、レポートのデータは全て審査可能にする必要があった。Pantahoはデータの移動時にメタデータを付与するため、レポートの情報を確認した人は、データがもともとあった場所や、データが閲覧中のレポートにどう組み込まれたのかを把握できる。

高度な分析を求めるユーザー

　「企業は、セルフサービス型のBIツールと分析ツールから何を得たいのかを熟慮し、自社のニーズに合ったツールを確実に導入する必要がある」と話すのは、米アトランタに本拠地を置く消費者信用情報会社のEquifaxで、データアナリティクス部門のシニアバイスプレジデントを務めるピーター・メイナード氏だ。

　同氏によれば、誰でも利用できるという点で、TableauやQlikといったセルフサービス型のBIツールと分析ツールは便利だという。しかしそのようなツールでは、今日多くの企業が求めている高度な分析が行えないため、全社レベルでの運用性という点では多少限界がある。予測的分析や指示的分析を行うには、複雑なツールを操作できる熟練の人材が今でも必要だ。

　「セルフサービス型のツールは、経営学部卒の人材向けだといえる。高度なツールを操作できる人材は、大学院卒だ」（メイナード氏）

　ツールが抱える限界といった問題は、セルフサービス型のBIベンダーの収益に影響している。Tableau Softwareは、2016年の第3四半期の財政目標を達成できなかったものの、その後の第4四半期では、収益と利益について予測を上回る結果を達成している。しかし、同社が2017年に見込んでいる増収は6％程度で、収支とんとんの業績になると予測している。なお、Tableauの株価は2017年2月の始めから下がり調子だ。

　他にも、2010年に株式を公開したQlikは、2016年8月に未公開株式投資会社へと売却された。この動きは、細分化と競争が激化しているセルフサービス型のBIツールと分析ツールの市場でQlikが生き残るのが難しくなっていた兆候だと分析するアナリストもいる。

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