ユーザーの本音と企業の事情

モバイルUCの「スマホでビデオ通話」が普及しない理由はお粗末なアプリ?(1/2 ページ)

モバイル向けユニファイドコミュニケーション(UC)ツールには、音声やテキスト、動画などの機能をシンプルに利用できる製品が求められている。モバイルUCを巡る企業の取り組みを見てみよう。

 米国テキサス州オデッサの医療センターMedical Center Health System(MCH)は、これまで使用してきたAvaya(旧Nortel)の電話システムを2019年中にリプレースする計画だ。新規システムのテストと導入が期限に間に合うよう、MCHは既に大手や新興企業が提供する各種のテレフォニー/ユニファイドコミュニケーション(UC)システムの検討を進めている。

 既に1つだけ確かなことがある。全28棟からなるMCHでIT運用担当ディレクターを務めるブラッド・シュック氏は、新しいテレフォニーシステムと追加のUC機能をクラウドで稼働させ、設備投資ではなく運用経費として月額料金を支払いたい考えだ。クラウドベースのシステムであれば、モバイルネットワークにも有線ネットワークにもUC機能を容易に追加できる。

 そもそもMCHがシステムのリプレースを考えているのは、既設のPBX(内線交換機)が寿命を迎えるからだ。ただし同院は目下、セキュアなメッセージングやビデオ会議など、その他のUC機能についても検討している。モバイルUCはもはや、通信アプリケーション単体で提供するものではなくなっているからだ。「テクノロジーを1つ導入すると突如として他にもさまざまな機能がそろうので、他の契約を減らすことができる」とシュック氏は語る。

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