コロナ禍で進化するウェアラブルデバイス【第4回】
「ヘルスケア用ウェアラブルデバイス」が医療を変えるための3つの課題
コロナ禍でオンライン診療のニーズが高まる中、ヘルスケア用ウェアラブルデバイスの臨床的な利便性が分かってきた。ただし普及に至るには、解決が必要な3つの課題がある。それは何か。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）に伴いヘルスケア用ウェアラブルデバイス市場が活発化している。Amazon.comが2020年8月にフィットネス用リストバンド「Amazon Halo」を発表し、米国向けに提供を始めたことは新しい話題の一つだ。ただしヘルスケア用ウェアラブルデバイスが普及するには、ネックとなる3つの大きな課題がある。第3回「医師が語る『ヘルスケア用ウェアラブルデバイス』がオンライン診療に役立つ訳」に続く第4回となる本稿は、それぞれの課題を考察する。
課題1．患者のアクセシビリティー確保
1つ目の課題は患者のアクセシビリティーだ。Massachusetts General Hospital（マサチューセッツ総合病院）の心臓専門医ジャグミート・シン氏がパンデミック下のオンライン診療について一部の統計データを調べたところ、ヘルスケア用ウェアラブルデバイスにアクセスできる人とできない人のデジタルデバイド（情報格差）が拡大していることが分かったという。「社会経済的ステータスが低い人々、多くの場合はマイノリティー層が、こうした技術から疎外されている」とシン氏は語る。
米国の民間医療保険の中にはヘルスケア用ウェアラブルデバイスの購入補助を受けられるものもある。だがそうした医療保険は広く普及しておらず、患者はデバイスを自費で購入しなければならない。
課題2．“データ洪水”の防止
2つ目の課題は、臨床医がデータの洪水に見舞われるのを防ぐことだ。「集まるデータが膨大な量になると、臨床医の手に負えなくなり、有効活用されない」とシン氏は説明する。先進的な医療従事者は、ヘルスケア用ウェアラブルデバイスのデータ収集機能に加え、大量のデータの分析や活用に人工知能（AI）技術を利用する可能性に注目している。
Apple、Google、Amazon.comといったヘルスケア用ウェアラブルデバイスに注力しているメガベンダーは「強力な分析機能やクラウドサービスを持っている」と、調査会社Frost & Sullivanのシニアインダストリーアナリストを務めるチャンドニ・マトゥル氏は指摘する。「彼らは強力な分析機能を駆使して、ウェアラブルデバイスが収集したデータを基に具体的な提案をする」（マトゥル氏）
課題3．効果の検証
3つ目の課題は「ヘルスケア用ウェアラブルデバイスの収集データが、臨床結果を向上させるのかどうかを検証することだ」とシン氏は語る。マトゥル氏も同じ見方に立ち、メガベンダーはヘルスケア戦略の一環として、その検証に取り組むと予測する。
マトゥル氏は、Amazon.comのようにこれまでヘルスケア領域を主軸にしていなかった企業が、収集したヘルスケアデータをどのように使用するのかについて懸念を示す。同氏はAmazon.comを「データ企業だ」と見なしている。Amazon.comは自社のWebサイトで次のように述べている。
- ユーザーデータを分析し、エンドユーザーが自分の健康をよりよく理解できるよう支援するとともに、デバイスの改良に役立てる
- ヘルスケアデータの機密を保ち、データがどのような場合に、どのように使用されるかについて透明性を確保する
課題は残るものの、ヘルスケア業界はヘルスケア用ウェアラブルデバイスに関して「もはや逆戻りできないところに来ている」とシン氏は語る。「将来の医療は仮想的で、ウェアラブルデバイスのセンサーに助けられ、AI技術に支えられるものになるだろう」（同氏）
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