「Zoom普及でオフィス勤務消滅」があり得ない“これだけの根拠”

企業の間でテレワークを推奨する動きが広がり、新型コロナウイルス感染症の収束後も定着すると予測する識者は少なくない。だがコミュニケーションの課題からそれを否定する声もある。

公開 2021年02月01日 05時01分

更新 2021年03月19日 11時58分

著者

Patrick Thibodeau

[TechTarget]

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　家電業界は、将来的に登場する製品の見通しが付きやすい傾向にある。例えば多機能テレビや高性能ロボット、スマートフォン、スマートホームなどの分野で今後登場する製品は、ある程度想像できる。だが技術見本市「CES 2021」で実施されたテレワークの動向に関する議論では、それほど確実な未来は見通せなかった。

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　CES 2021内の幾つかの仮想会議に登壇した講演者とパネリストは総じて「テレワークへの移行は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が落ち着いた後も続く」と述べた。より多くの人がテレワークを続けるという考えだ。ただし異論も少なくない。

　従業員管理の専門家は、テレワークにおける業務体験を満足のいくものにできるかどうかについて確信を持っていない。現存する課題を解決するIT技術が存在しないこと、企業文化の影響が無視できないことが主な理由だ。「幾つかの課題により、多くの人がオフィス勤務に戻る可能性がある」と彼らは警告する。

　国際会計事務所／コンサルティング会社のDeloitteでテクノロジーやメディア、電気通信研究の責任者を務めるポール・リー氏は「テレワークでは、自発的な会話やエレベーターピッチ（短時間のプレゼンテーション）、歩きながらのおしゃべりは機能していない」と述べる。それらの環境に相当するITは「知る限りはない」とリー氏は語る。「Zoom」などのWeb会議ツールは「会議室の複製として素晴らしいものだ」と同氏は認めるものの「現実の業務に必要な要素は会議だけではない」と指摘する。

　「本当に難しい」とリー氏が語るのは、2次元（2D）画面を使ったコミュニケーションだ。「ボディーランゲージが伴わなければ、自分の発言が共感を得ているのか、意味不明だと思われているのかを知るのは難しい」（同氏）。このようなコミュニケーションの問題が存在するため、COVID-19の感染状況が収束した際には、ほとんどの人がオフィスに戻ることになるとリー氏は予測する。

　後編「テレワーク推進で社員のやる気を引き出せる企業、信頼を失う企業の違い」は企業のテレワーク推進と従業員のモチベーションとの関係性を解説する。

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Patrick Thibodeau

人材管理とERP（統合業務）パッケージの分野を主に取材している。20年以上、企業IT分野の記者として活躍し、IT専門メディア「Computerworld」「InformationWeek」の他、雑誌『Federal Computer Week』（FCW）に記事を掲載。American Society of Business Publication Editors（ASBPE：米国ビジネス出版編集者協会）から全米ジャーナリズム賞を複数回受賞している。